- 5262
- 2026/08/28
- 時価
- 677億円
- PER 予
- 17.3倍
- 2010年以降
- 4.01-37.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.32-2.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.25%
- ROE 予
- 6.3%
- ROA 予
- 4.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ヒューム(5262)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 18億9770万
- 2008年3月31日 -59.24%
- 7億7352万
- 2009年3月31日 -51.24%
- 3億7716万
- 2010年3月31日 -43.04%
- 2億1484万
- 2011年3月31日 +40.78%
- 3億245万
- 2012年3月31日 +42.15%
- 4億2993万
- 2013年3月31日 +101.84%
- 8億6776万
- 2014年3月31日 +25.79%
- 10億9158万
- 2015年3月31日 -13.88%
- 9億4003万
- 2016年3月31日 -74.36%
- 2億4106万
- 2017年3月31日 +213.65%
- 7億5609万
- 2018年3月31日 +19.81%
- 9億588万
- 2019年3月31日 -26.57%
- 6億6519万
- 2020年3月31日 -63.92%
- 2億4002万
- 2021年3月31日 +405.72%
- 12億1384万
- 2022年3月31日 -27.37%
- 8億8165万
- 2023年3月31日 +17.41%
- 10億3513万
- 2024年3月31日 +197.74%
- 30億8204万
- 2025年3月31日 -1.43%
- 30億3807万
- 2026年3月31日 +69.39%
- 51億4616万
個別
- 2007年3月31日
- 17億7969万
- 2008年3月31日 -57.3%
- 7億5993万
- 2009年3月31日 -49.68%
- 3億8236万
- 2010年3月31日 -12.14%
- 3億3593万
- 2011年3月31日 +32.49%
- 4億4509万
- 2012年3月31日 +11.61%
- 4億9679万
- 2013年3月31日 +73.33%
- 8億6110万
- 2014年3月31日 +23.56%
- 10億6401万
- 2015年3月31日 -14.52%
- 9億956万
- 2016年3月31日 -70.05%
- 2億7239万
- 2017年3月31日 +180.91%
- 7億6517万
- 2018年3月31日 +16.88%
- 8億9435万
- 2019年3月31日 -24.04%
- 6億7934万
- 2020年3月31日 -57.97%
- 2億8553万
- 2021年3月31日 +324.92%
- 12億1330万
- 2022年3月31日 -25.86%
- 8億9950万
- 2023年3月31日 +16.1%
- 10億4434万
- 2024年3月31日 +185.74%
- 29億8410万
- 2025年3月31日 -0.81%
- 29億5981万
- 2026年3月31日 +68.04%
- 49億7355万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 16:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 398,040千円 3,573,960千円 法人税等及び税効果額 △52,246千円 △898,951千円 その他有価証券評価差額金 △21,103千円 2,021,421千円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/25 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付信託株式戻入差額 △45,094千円 △44,417千円 その他有価証券評価差額金 △1,392,852千円 △2,289,227千円 その他 △1,945千円 ―千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付信託株式戻入差額金 △45,094千円 △44,417千円 その他有価証券評価差額金 △1,394,028千円 △2,292,979千円 関係会社の留保利益金 △122,047千円 △130,909千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純 資 産)2026/06/25 16:06
当連結会計年度末の純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ96億44百万円増加し、527億27百万円となりました。これは、利益剰余金において親会社株主に帰属する当期純利益により33億82百万円、資本剰余金が41億3百万円、その他有価証券評価差額金が21億8百万円増加したことなどによります。
b. 経営成績の分析