減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -35億3300万
- 2009年3月31日
- -33億4700万
- 2010年3月31日 -0.63%
- -33億6800万
- 2011年3月31日 -1.75%
- -34億2700万
- 2012年3月31日 ±0%
- -34億2700万
- 2013年3月31日 -2.48%
- -35億1200万
- 2014年3月31日 -2.39%
- -35億9600万
- 2015年3月31日 -2.39%
- -36億8200万
- 2016年3月31日 -2.04%
- -37億5700万
- 2017年3月31日 -0.64%
- -37億8100万
- 2018年3月31日 -1.69%
- -38億4500万
- 2019年3月31日
- -38億2200万
- 2020年3月31日 -2.25%
- -39億800万
- 2021年3月31日 -1.77%
- -39億7700万
- 2022年3月31日
- -38億9700万
- 2023年3月31日 -5.36%
- -41億600万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/22 15:03
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸用建物の取得(453百万円)であり、主な減少額は賃貸等不動産の減価償却費(104百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸用建物の取得(0百万円)であり、主な減少額は賃貸等不動産の減価償却費(104百万円)、遊休資産の除却(106百万円)であります。