ピーエス・コンストラクション（1871）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2013年3月31日: 11億6400万
2014年3月31日 -13.83%: 10億300万
2015年3月31日 +47.96%: 14億8400万
2016年3月31日 +31.33%: 19億4900万
2017年3月31日 -34.84%: 12億7000万
2018年3月31日 +1.34%: 12億8700万
2019年3月31日 +61.38%: 20億7700万
2020年3月31日 +6.64%: 22億1500万
2021年3月31日 -25.19%: 16億5700万
2022年3月31日 -29.99%: 11億6000万
2023年3月31日 +19.74%: 13億8900万
2024年3月31日 -0.29%: 13億8500万

個別

2008年3月31日: 11億7800万
2009年3月31日 -15.7%: 9億9300万
2010年3月31日 -96.68%: 3300万
2011年3月31日 -63.64%: 1200万
2012年3月31日 +999.99%: 1億8100万
2013年3月31日 +44.75%: 2億6200万
2014年3月31日 -39.69%: 1億5800万
2015年3月31日 +238.61%: 5億3500万
2016年3月31日 +49.35%: 7億9900万
2017年3月31日 -63.33%: 2億9300万
2018年3月31日 -32.42%: 1億9800万
2019年3月31日 +795.45%: 17億7300万
2020年3月31日 -9.53%: 16億400万
2021年3月31日 -65.09%: 5億6000万
2022年3月31日 -65.71%: 1億9200万
2023年3月31日 +57.81%: 3億300万
2024年3月31日 +39.6%: 4億2300万
2025年3月31日 -64.3%: 1億5100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
未成工事支出金・その他の棚卸資産(商品及び製品・仕掛品・兼業事業支出金)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他の棚卸資産(原材料及び貯蔵品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/20 14:01

#2 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※6 その他の棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
商品及び製品	28百万円	32百万円
仕掛品及び兼業事業支出金	1,385	799
原材料及び貯蔵品	201	200

2025/06/20 14:01

#3 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）

※5 損失が見込まれる工事契約等に係る以下の棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約等に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
未成工事支出金	479百万円	5百万円
仕掛品	40	26

2025/06/20 14:01

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③棚卸資産
未成工事支出金・その他の棚卸資産(商品及び製品・仕掛品・兼業事業支出金)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)

2025/06/20 14:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3)棚卸資産
未成工事支出金・仕掛品・兼業事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)

2025/06/20 14:01