建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億7500万
- 2009年3月31日 -10.4%
- 21億2800万
- 2010年3月31日 -11.84%
- 18億7600万
- 2011年3月31日 -11.41%
- 16億6200万
- 2012年3月31日 +0.18%
- 16億6500万
- 2013年3月31日 -1.68%
- 16億3700万
- 2014年3月31日 -3.48%
- 15億8000万
- 2015年3月31日 -1.14%
- 15億6200万
- 2016年3月31日 -6.85%
- 14億5500万
- 2017年3月31日 -4.26%
- 13億9300万
- 2018年3月31日 +1.94%
- 14億2000万
- 2019年3月31日 +2.11%
- 14億5000万
- 2020年3月31日 +6.83%
- 15億4900万
- 2021年3月31日 +4.91%
- 16億2500万
- 2022年3月31日 +5.91%
- 17億2100万
- 2023年3月31日 +5.29%
- 18億1200万
- 2024年3月31日 +41.23%
- 25億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定額法を採用しております。2024/06/28 10:09
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7～45年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2024/06/28 10:09
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 13 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 2 〃 0 〃 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ1,280百万円増加し20,287百万円となりました。この主な要因は受取手形が減少した一方で電子記録債権が増加したこと等によるものです。2024/06/28 10:09
固定資産は、前連結会計年度末に比べ492百万円増加し19,664百万円となりました。この主な要因は土地が減少した一方で建物及び構築物、機械装置及び運搬具が増加したこと等によるものです。
流動負債は、前連結会計年度末に比べ398百万円減少し14,928百万円となりました。この主な要因は支払手形及び買掛金、未払法人税等が増加した一方で短期借入金が減少したこと等によるものです。