有報情報
- #1 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度 | 当連結会計年度 |
| (平成26年3月31日) | (平成27年3月31日) |
建物及び構築物 | 684百万円 | (449百万円) | 684百万円 | (443百万円) |
機械装置及び運搬具 | 925百万円 | (925百万円) | 773百万円 | (773百万円) |
担保付債務は、次のとおりであります。
2015/06/29 13:32- #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7~45年、機械装置及び運搬具が4~12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものにつ
いては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 13:32