5391 エーアンドエーマテリアル

時価

102億円

PER 予

7.75倍

2010年以降

赤字-74.15倍
（2010-2024年）

0.53倍

2010年以降

0.35-2.31倍
（2010-2024年）

4.56%

ROE 予

6.87%

ROA 予

3.25%

棚卸資産の増減額（△は増加）、土地再評価差額金の取崩、持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）		土地再評価差額金の取崩		持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業		有形固定資産の取得による支出
2008/03	12.7億		-		-		-10.9億
2009/03	13.5億	+6.4%	-		-		-7.54億	赤縮
2010/03	29.8億	+121.2%	-		-		-3.38億	赤縮
2011/03	10.7億	-63.9%	-		-		-4.88億	赤拡
2012/03	-10.9億	赤転	-		-		-6.85億	赤拡
2013/03	-2.34億	赤縮	8百万		0		-3.21億	赤縮
2014/03	3.81億	黒転	17百万	+112.5%	0		-3.73億	赤拡
2015/03	2.05億	-46.2%	30百万	+76.5%	-		-5.72億	赤拡
2016/03	-13.5億	赤転	20百万	-33.3%	-		-8.14億	赤拡
2017/03	7.55億	黒転	-		-		-3.76億	赤縮
2018/03	-4.34億	赤転	18百万	-10%	-		-6.15億	赤拡
2019/03	-1.32億	赤縮	87百万	+383.3%	-		-7.93億	赤拡
2020/03	-0.26億	赤縮	36百万	-58.6%	-		-8.64億	赤拡
2021/03	9.32億	黒転	-		-		-11.9億	赤拡
2022/03	41.8億	+348.7%	-		-		-14億	赤拡
2023/03	-4.14億	赤転	-		-		-5.3億	赤縮
2024/03	-0.19億	赤縮	122百万	+238.9%	-		-13.9億	赤拡

2008年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 12億6500万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -10億8600万

2009年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億4600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -7億5400万

2010年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 29億7700万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -3億3800万

2011年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億7400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -4億8800万

2012年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億9300万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -6億8500万

2013年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億3400万
土地再評価差額金の取崩: 800万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: 0
有形固定資産の取得による支出: -3億2100万

2014年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 3億8100万
土地再評価差額金の取崩: 1700万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: 0
有形固定資産の取得による支出: -3億7300万

2015年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 2億500万
土地再評価差額金の取崩: 3000万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -5億7200万

2016年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億5100万
土地再評価差額金の取崩: 2000万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -8億1400万

2017年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億5500万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -3億7600万

2018年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億3400万
土地再評価差額金の取崩: 1800万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -6億1500万

2019年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億3200万
土地再評価差額金の取崩: 8700万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -7億9300万

2020年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2600万
土地再評価差額金の取崩: 3600万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -8億6400万

2021年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 9億3200万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -11億8800万

2022年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 41億8200万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -14億

2023年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億1400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -5億3000万

2024年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -1900万
土地再評価差額金の取崩: 1億2200万
持分法適用会社への投資額 - 工業製品・エンジニアリング事業: -
有形固定資産の取得による支出: -13億9300万