- 5391
- 2026/10/23
- 時価
- 100億円
- PER 予
- 6.7倍
- 2010年以降
- 赤字-74.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.32-2.31倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.82%
- ROE 予
- 7.13%
- ROA 予
- 2.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エーアンドエーマテリアル(5391)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 5億3800万
- 2008年3月31日 -57.99%
- 2億2600万
- 2009年3月31日 -72.12%
- 6300万
- 2010年3月31日 +69.84%
- 1億700万
- 2011年3月31日 -17.76%
- 8800万
- 2012年3月31日 -5.68%
- 8300万
- 2013年3月31日 +68.67%
- 1億4000万
- 2014年3月31日 +27.86%
- 1億7900万
- 2015年3月31日 +27.37%
- 2億2800万
- 2016年3月31日 -54.82%
- 1億300万
- 2017年3月31日 +75.73%
- 1億8100万
- 2018年3月31日 +25.41%
- 2億2700万
- 2019年3月31日 -31.28%
- 1億5600万
- 2020年3月31日 -53.85%
- 7200万
- 2021年3月31日 +158.33%
- 1億8600万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 1億2400万
- 2023年3月31日 +0.81%
- 1億2500万
- 2024年3月31日 +113.6%
- 2億6700万
- 2025年3月31日 -2.25%
- 2億6100万
- 2026年3月31日 +89.66%
- 4億9500万
個別
- 2007年3月31日
- 4億700万
- 2008年3月31日 -57.25%
- 1億7400万
- 2009年3月31日 -68.39%
- 5500万
- 2010年3月31日 +7.27%
- 5900万
- 2011年3月31日 -45.76%
- 3200万
- 2012年3月31日 +6.25%
- 3400万
- 2013年3月31日 +147.06%
- 8400万
- 2014年3月31日 +20.24%
- 1億100万
- 2015年3月31日 +22.77%
- 1億2400万
- 2016年3月31日 -34.68%
- 8100万
- 2017年3月31日 +51.85%
- 1億2300万
- 2018年3月31日 +9.76%
- 1億3500万
- 2019年3月31日 -21.48%
- 1億600万
- 2020年3月31日 -45.28%
- 5800万
- 2021年3月31日 +94.83%
- 1億1300万
- 2022年3月31日 -36.28%
- 7200万
- 2023年3月31日 -5.56%
- 6800万
- 2024年3月31日 +27.94%
- 8700万
- 2025年3月31日 -3.45%
- 8400万
- 2026年3月31日 +7.14%
- 9000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- (百万円)2026/06/25 10:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 86 353 税効果額 △1 △108 その他有価証券評価差額金 △5 233 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △38 百万円 △41 百万円 土地再評価差額金 △158 〃 △158 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:11
(注)評価性引当額が497百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社及び一部の連結子会社の繰延税金資産の回収可能性を見直した結果、将来減算一時差異等に係る評価性引当額が減少したことによるものとなります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △115 百万円 △221 百万円 土地再評価差額金 △158 〃 △158 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳