5237 ノザワ

5237
2026/07/03
時価
144億円
PER 予
9.11倍
2010年以降
赤字-492.31倍
(2010-2026年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.21-1.24倍
(2010-2026年)
配当 予
3.6%
ROE 予
7.11%
ROA 予
5.12%
資料
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ノザワ(5237)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
2億4880万
2009年3月31日 -27.41%
1億8059万
2010年3月31日 -0.8%
1億7915万
2011年3月31日 -0.02%
1億7912万
2012年3月31日 +10.88%
1億9860万
2013年3月31日 +16.31%
2億3100万
2014年3月31日 +20.35%
2億7800万
2015年3月31日 -1.08%
2億7500万
2016年3月31日 +0.84%
2億7730万
2017年3月31日 +15.4%
3億2000万
2018年3月31日 -13.13%
2億7800万
2019年3月31日 -14.75%
2億3700万
2020年3月31日 +9.7%
2億6000万
2021年3月31日 +7.31%
2億7900万
2022年3月31日 -5.73%
2億6300万
2023年3月31日 -12.93%
2億2900万
2024年3月31日 +6.55%
2億4400万
2025年3月31日 -4.51%
2億3300万
2026年3月31日 +1.29%
2億3600万

個別

2008年3月31日
2億2800万
2009年3月31日 -27.41%
1億6550万
2010年3月31日 -0.3%
1億6500万
2011年3月31日 +0.61%
1億6600万
2012年3月31日 +11.45%
1億8500万
2013年3月31日 +17.84%
2億1800万
2014年3月31日 +19.72%
2億6100万
2015年3月31日 -1.53%
2億5700万
2016年3月31日 +0.39%
2億5800万
2017年3月31日 +17.44%
3億300万
2018年3月31日 -12.87%
2億6400万
2019年3月31日 -15.53%
2億2300万
2020年3月31日 +9.42%
2億4400万
2021年3月31日 +7.79%
2億6300万
2022年3月31日 -4.56%
2億5100万
2023年3月31日 -13.55%
2億1700万
2024年3月31日 +5.53%
2億2900万
2025年3月31日 -4.8%
2億1800万
2026年3月31日 +1.38%
2億2100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料584,181565,283
賞与引当金繰入額105,552103,790
退職給付費用49,59656,361
2026/06/25 12:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2026/06/25 12:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金34,5501,0001,00034,550
賞与引当金218,000221,000218,000221,000
訴訟損失引当金889,6001,707,7002,085,200512,100
2026/06/25 12:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金66,664千円69,548千円
投資有価証券評価損否認1,5724,896
注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。
2026/06/25 12:00
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金71,855千円74,858千円
投資有価証券評価損否認1,8565,181
注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。
2026/06/25 12:00
#6 製造原価明細書(連結)
(注)※1 これには次のものが含まれております。
科目前事業年度当事業年度
退職給付費用60,261千円60,484千円
賞与引当金繰入額119,000千円123,000千円
※2 このうち主なものは次のとおりです。
2026/06/25 12:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用しております。なお建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場の資産については定額法を採用しております。2026/06/25 12:00

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