建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び埼玉工場以外の資産については、定率法を採用している。なお、建物及び埼玉工場の資産については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引の内、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
(4)長期前払費用
均等償却を採用している。2014/06/27 16:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9,825千円	1,353千円
機械装置及び運搬具	17,536	18,027

2014/06/27 16:26

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
工場財団
建物及び構築物	1,002,654千円	932,273千円
機械装置及び運搬具	630,282	629,122
その他
建物及び構築物	1,157,633	1,118,507
土地	572,050	572,050

担保付債務は、次のとおりである。

2014/06/27 16:26

#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期首残高」「当期減少額」「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律による再評価差額の金額であり、当期減少の要因は減損損失及び当該土地の売却によるものである。
3 建設仮勘定の増加は、主に建物、機械及び装置、工具、器具及び備品の取得に要したものである。2014/06/27 16:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用している。なお建物及び埼玉工場の資産については定額法を採用している。主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 6～42年
機械装置及び運搬具 4～10年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引の内、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
長期前払費用
均等償却を採用している。2014/06/27 16:26