ノザワ(5237)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 28億5308万
- 2009年3月31日 -4.64%
- 27億2065万
- 2010年3月31日 -4.95%
- 25億8603万
- 2011年3月31日 -4.71%
- 24億6416万
- 2012年3月31日 -5.16%
- 23億3704万
- 2013年3月31日 -3.19%
- 22億6243万
- 2014年3月31日 -3.73%
- 21億7795万
- 2015年3月31日 -4.63%
- 20億7705万
- 2016年3月31日 -5.58%
- 19億6121万
- 2017年3月31日 +0.82%
- 19億7737万
- 2018年3月31日 -3.36%
- 19億1093万
- 2019年3月31日 -5.01%
- 18億1512万
- 2020年3月31日 +7.87%
- 19億5800万
- 2021年3月31日 +2.8%
- 20億1283万
- 2022年3月31日 -8.38%
- 18億4418万
- 2023年3月31日 -6.72%
- 17億2019万
- 2024年3月31日 +5.02%
- 18億661万
- 2025年3月31日 -1.14%
- 17億8606万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用しております。なお建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場の資産については定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~42年
機械装置及び運搬具 4~9年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/27 13:55 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 13:55
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 20,583千円 4,797千円 機械装置及び運搬具 118,584 65,160 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 13:55
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) (ⅰ)工場財団 建物及び構築物 1,068,943千円 1,024,019千円 機械装置及び運搬具 1,585,634 1,469,618
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 設仮勘定の増加は、主に建物、機械及び装置、工具、器具及び備品の取得に要したものであります。
2 「当期首残高」及び「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2025/06/27 13:55 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/27 13:55
1978年4月 ㈱太陽神戸銀行(現㈱三井住友銀行)入行 2015年6月 同社代表取締役兼専務執行役員 2016年4月 神戸土地建物㈱顧問 2017年6月 同社代表取締役社長 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 13:55
建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用しております。なお建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場の資産については定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~42年 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 13:55
建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用しております。なお建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び埼玉工場の資産については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)