有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2015/06/26 14:31 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び埼玉工場以外の資産については定率法を採用している。なお建物及び埼玉工場の資産については定額法を採用している。主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 6~42年
機械装置及び運搬具 4~10年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引の内、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
長期前払費用
均等償却を採用している。2015/06/26 14:31