#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 工場設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品)であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。
2021/01/28 14:32
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2021/01/28 14:32
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 投資活動の結果使用した資金は335百万円(前年度比64.3%減)となりました。
これは、投資有価証券の売却による収入2,225百万円があったものの、有形固定資産の取得による支出2,144百万円(同89.8%増)や、無形固定資産の取得による支出214百万円(732.8%増)があったことなどが主な要因であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び国内連結子会社については法人税法に規定する耐用年数に基づく定率法によっております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。また、在外連結子会社については主として定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
2021/01/28 14:32
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 法人税法に規定する耐用年数に基づく定率法によっております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
2021/01/28 14:32
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については法人税法に規定する耐用年数に基づく定率法によっております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。また、在外連結子会社については主として定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は、残価保証額)とする定額法を採用しております。2021/01/28 14:32