スパンクリートコーポレーション（5277）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2021年6月30日: 9億2029万
2021年9月30日 +0.26%: 9億2267万
2021年12月31日 -1.56%: 9億829万
2022年3月31日 -0.05%: 9億782万
2022年6月30日 +1.47%: 9億2114万
2022年9月30日 -0.09%: 9億2030万
2022年12月31日 -1.33%: 9億810万

個別

2008年3月31日: 10億9170万
2009年3月31日 -4.21%: 10億4570万
2010年3月31日 -4.07%: 10億312万
2010年12月31日 -2.24%: 9億8061万
2011年3月31日 -0.95%: 9億7133万
2011年6月30日 -0.07%: 9億7060万
2011年9月30日 -0.02%: 9億7045万
2011年12月31日 -1.2%: 9億5877万
2012年3月31日 +21.96%: 11億6932万
2012年6月30日 -1.35%: 11億5348万
2012年9月30日 -0.97%: 11億4232万
2012年12月31日 -1.44%: 11億2588万
2013年3月31日 -1.15%: 11億1289万
2013年6月30日 -1.32%: 10億9823万
2013年9月30日 +2.78%: 11億2878万
2013年12月31日 -0.89%: 11億1878万
2014年3月31日 -1.46%: 11億239万
2014年6月30日 -1.35%: 10億8750万
2014年9月30日 -14.55%: 9億2927万
2014年12月31日 +48.47%: 13億7972万
2015年3月31日 -1.1%: 13億6453万
2015年6月30日 -2.18%: 13億3483万
2015年9月30日 -1.49%: 13億1500万
2015年12月31日 -12.49%: 11億5071万
2016年3月31日 -2.02%: 11億2746万
2016年6月30日 -1.26%: 11億1326万
2016年9月30日 -1.32%: 10億9859万
2016年12月31日 +4.35%: 11億4637万
2017年3月31日 -1.4%: 11億3030万
2017年6月30日 -1.25%: 11億1613万
2017年9月30日 -0.6%: 11億941万
2017年12月31日 -0.96%: 10億9875万
2018年3月31日 -0.4%: 10億9435万
2018年6月30日 +0.33%: 10億9801万
2018年9月30日 -0.59%: 10億9149万
2018年12月31日 -0.04%: 10億9111万
2019年3月31日 -0.12%: 10億8985万
2019年6月30日 +1.22%: 11億314万
2019年9月30日 +0.06%: 11億377万
2019年12月31日 -0.92%: 10億9367万
2020年3月31日 -0.92%: 10億8358万
2020年6月30日 -1.24%: 10億7012万
2020年9月30日 +0.74%: 10億7805万
2020年12月31日 -13.72%: 9億3009万
2021年3月31日 -0.49%: 9億2550万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/06/28 10:12

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※6 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬部	-千円1,550	1,999千円318

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	減損損失
場所	用途	種類	金額(千円)
宇都宮工場(栃木県宇都宮市)	スパンクリート事業	建物及び構築物	1,499
		機械装置及び運搬具	11,780
		土地	42,362
		その他	2,430
岩瀬工場(茨城県桜川市)	プレキャスト事業	建物及び構築物	105,036
		機械装置及び運搬具	83,228
		その他	10,577
		ソフトウェア	381

当社グループは、原則として事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
上記の資産については、継続的に営業損失を計上していることから、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2024/06/28 10:12

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末における流動資産は売掛金が増加したものの、現金及び預金並びに前払費用の減少により、前連結会計年度末に比べ407百万円減少し、2,825百万円となりました。
固定資産は建物及び構築物並びに機械装置及び運搬具が減少したものの、投資有価証券の増加により、前連結会計年度末に比べ15百万円増加し、3,825百万円となりました。
この結果、総資産は6,651百万円となり、前連結会計年度末に比べ391百万円減少いたしました。

2024/06/28 10:12

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/06/28 10:12