- 5356
- 2026/10/16
- 時価
- 157億円
- PER 予
- 8.94倍
- 2010年以降
- 3.26-656.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.77倍
- 2010年以降
- 0.24-1.08倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.26%
- ROE 予
- 8.65%
- ROA 予
- 6.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
美濃窯業(5356)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産賃貸の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 940万
- 2013年6月30日 -75%
- 235万
- 2013年9月30日 +100%
- 470万
- 2013年12月31日 +50%
- 705万
- 2014年3月31日 +33.35%
- 940万
- 2014年6月30日 -75%
- 235万
- 2014年9月30日 +100%
- 470万
- 2014年12月31日 +50%
- 705万
- 2015年3月31日 +33.35%
- 940万
- 2015年6月30日 -65.02%
- 329万
- 2015年9月30日 +100%
- 658万
- 2015年12月31日 +46.96%
- 967万
- 2016年3月31日 +36.1%
- 1316万
- 2016年6月30日 -72.72%
- 359万
- 2016年9月30日 +100%
- 718万
- 2016年12月31日 +49.46%
- 1073万
- 2017年3月31日 +32.35%
- 1420万
- 2017年6月30日 -73.44%
- 377万
- 2017年9月30日 +100%
- 754万
- 2017年12月31日 +50.01%
- 1131万
- 2018年3月31日 +33.33%
- 1508万
- 2018年6月30日 -75%
- 377万
- 2018年9月30日 +100%
- 754万
- 2018年12月31日 +43.5%
- 1082万
- 2019年3月31日 +17.3%
- 1269万
- 2019年6月30日 -85.25%
- 187万
- 2019年9月30日 +100%
- 374万
- 2019年12月31日 +50.03%
- 562万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 749万
- 2020年6月30日 -75%
- 187万
- 2020年9月30日 +100%
- 374万
- 2020年12月31日 +49.79%
- 561万
- 2021年3月31日 +37.6%
- 772万
- 2021年6月30日 -71.05%
- 223万
- 2021年9月30日 +100%
- 447万
- 2021年12月31日 +50%
- 670万
- 2022年3月31日 +33.33%
- 894万
- 2022年6月30日 -87.25%
- 114万
- 2022年9月30日 +100%
- 228万
- 2022年12月31日 +50%
- 342万
- 2023年3月31日 +33.33%
- 456万
- 2023年6月30日 -75%
- 114万
- 2023年9月30日 +100%
- 228万
- 2023年12月31日 +53.86%
- 350万
- 2024年3月31日 +37.69%
- 483万
- 2024年9月30日 -51.47%
- 234万
- 2025年3月31日 +100.04%
- 468万
- 2025年9月30日 -50.01%
- 234万
- 2026年3月31日 +100.04%
- 468万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/26 13:00
当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物セラミックス事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の四つを報告セグメントとしております。
「耐火物セラミックス事業」は耐火煉瓦を中心とした耐火物及びセラミックス製品の製造販売を行っております。「プラント事業」は工業窯炉及び自動化設備システムの設計・施工を行っております。「建材及び舗装用材事業」は建築材料及び道路用舗装材の販売・施工を行っております。「不動産賃貸事業」はオフィスビルや賃貸住宅等を賃貸しております。 - #2 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/26 13:00
(注)1 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均人員数を記載しております。2026年3月31日現在 建材及び舗装用材事業 53 (-) 不動産賃貸事業 1 (-) 全社(共通) 54 (-)
2 臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 第四に、「建材及び舗装用材事業」においては、次世代インフラ分野などの新市場開拓を推進するとともに、業務運営のデジタル化による効率化と生産性の向上を図り、持続的な成長と安定的な利益の確保に努めてまいります。2026/06/26 13:00
第五に、「不動産賃貸事業」においては、引き続き所有資産の有効活用を図り、グループ全体の収益を支える安定的な事業基盤としての役割を果たしてまいります。
各事業においてこれらの戦略の確実な実現に努め、従来の顧客基盤を守りつつ、新たな収益基盤の構築を図るべく、当社グループの総合力を結集して取り組んでまいります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 金額は、製造原価によっております。2026/06/26 13:00