固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)は定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物・構築物 2～33年
機械及び装置・工具、器具及び備品 2～10年
無形固定資産(リース資産除く)は定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年)によっています。
リース資産はリース期間を耐用年数とした定額法。2014/06/27 16:24

#2 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内訳は次のとおりです。

	前事業年度 (自平成24年4月 1日至平成25年3月31日)	当事業年度 (自平成25年4月 1日至平成26年3月31日)
建物廃棄損等	18百万円	42百万円
機械及び装置廃棄損等	18	15
工具、器具及び備品廃棄損等	135	87
その他廃棄損等	10	4
合計	181	148

2014/06/27 16:24

#3 固定資産処分益の注記

固定資産処分益の内訳は次のとおりです。

	前事業年度 (自平成24年4月 1日至平成25年3月31日)	当事業年度 (自平成25年4月 1日至平成26年3月31日)
建物売却益	1百万円	13百万円
機械及び装置売却益	12	56
工具、器具及び備品売却益	17	40
土地売却益	723	0
その他売却益	0	19
合計	753	128

2014/06/27 16:24

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

2 ※2 固定資産の圧縮記帳額
固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。

2014/06/27 16:24

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2014/06/27 16:24

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

【表示方法の変更】
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。

2014/06/27 16:24

#7 重要な後発事象、財務諸表（連結）

流動資産 6,735百万円
固定資産 4百万円
流動負債 3,519百万円

2014/06/27 16:24