訂正有価証券報告書-第117期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

建物	31～47年
機械及び装置	9年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。