不二硝子（5212）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 128万
2009年3月31日 -9.93%: 116万
2010年3月31日 -11.02%: 103万
2010年12月31日 +98.74%: 205万
2011年3月31日 +11.45%: 228万
2011年6月30日 -3.02%: 221万
2011年9月30日 -3.11%: 215万
2011年12月31日 -3.16%: 208万
2012年3月31日 -3.31%: 201万
2012年6月30日 -3.38%: 194万
2012年9月30日 -3.55%: 187万
2012年12月31日 -3.68%: 180万
2013年3月31日 +26.84%: 229万
2013年6月30日 -4.23%: 219万
2013年9月30日 -4.46%: 209万
2013年12月31日 -4.67%: 199万
2014年3月31日 -4.85%: 190万
2014年6月30日 -5.15%: 180万
2014年9月30日 -5.43%: 170万
2014年12月31日 -5.74%: 160万
2015年3月31日 -6.03%: 151万
2015年6月30日 -6.49%: 141万
2015年9月30日 -6.94%: 131万
2015年12月31日 -3.35%: 127万
2016年3月31日 -2.68%: 123万
2016年6月30日 -2.34%: 120万
2016年9月30日 -2.4%: 117万
2016年12月31日 -2.54%: 114万
2017年3月31日 -2.52%: 112万
2017年6月30日 -2.59%: 109万
2017年9月30日 -2.66%: 106万
2017年12月31日 -2.73%: 103万
2018年3月31日 ±0%: 103万
2018年6月30日 ±0%: 103万
2018年9月30日 +100.68%: 207万
2018年12月31日 +6.61%: 221万
2019年3月31日 +13.26%: 250万
2019年6月30日 -3.28%: 242万
2019年9月30日 -3.35%: 234万
2019年12月31日 -3.5%: 225万
2020年3月31日 -3.59%: 217万
2020年6月30日 -3.77%: 209万
2020年9月30日 -3.91%: 201万
2020年12月31日 -4.02%: 193万
2021年3月31日 -4.24%: 185万
2021年6月30日 -4.43%: 176万
2021年9月30日 -4.58%: 168万
2021年12月31日 -4.86%: 160万
2022年3月31日 -5.05%: 152万
2022年6月30日 -5.38%: 144万
2022年9月30日 -5.69%: 136万
2022年12月31日 -5.96%: 127万
2023年3月31日 -6.41%: 119万
2023年6月30日 -6.77%: 111万
2023年9月30日 +103.23%: 226万
2023年12月31日 -3.66%: 218万

個別

2008年3月31日: 66万
2009年3月31日 -19.34%: 53万
2010年3月31日 -23.97%: 40万
2011年3月31日 +238.18%: 137万
2012年3月31日 -15.66%: 115万
2013年3月31日 +29.27%: 149万
2014年3月31日 -22.11%: 116万
2015年3月31日 -28.47%: 83万
2016年3月31日 -26.86%: 61万
2017年3月31日 -19.02%: 49万
2018年3月31日 -17.81%: 40万
2019年3月31日 +362.32%: 187万
2020年3月31日 -17.42%: 155万
2021年3月31日 -21.03%: 122万
2022年3月31日 -26.72%: 89万
2023年3月31日 -36.34%: 57万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
2023/06/29 12:30
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2023/06/29 12:30
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、仕掛品
売価還元法による原価法を採用しております。
ただし、仕入製品は、最終仕入原価法による原価法を採用しております。2023/06/29 12:30