5214 日本電気硝子

5214
2026/05/13
時価
6168億円
PER 予
22.16倍
2010年以降
赤字-66.98倍
(2010-2025年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.25-1.67倍
(2010-2025年)
配当 予
2.32%
ROE 予
4.66%
ROA 予
3.32%
資料
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日本電気硝子(5214)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
8億6300万
2009年3月31日 +8.23%
9億3400万
2010年3月31日 -23.45%
7億1500万
2010年12月31日 +74.27%
12億4600万
2011年3月31日 +7.54%
13億4000万
2011年6月30日 +0.45%
13億4600万
2011年9月30日 -1.56%
13億2500万
2011年12月31日 +14.19%
15億1300万
2012年3月31日 -3.64%
14億5800万
2012年6月30日 -3.64%
14億500万
2012年9月30日 -3.35%
13億5800万
2012年12月31日 +38%
18億7400万
2013年3月31日 +11.53%
20億9000万
2013年6月30日 +4.16%
21億7700万
2013年9月30日 +3.9%
22億6200万
2013年12月31日 +19.81%
27億1000万
2014年3月31日 -1.88%
26億5900万
2014年6月30日 +2.75%
27億3200万
2014年9月30日 +5.64%
28億8600万
2014年12月31日 +2.15%
29億4800万
2015年3月31日 +20.18%
35億4300万
2015年6月30日 +4.32%
36億9600万
2015年9月30日 -3.98%
35億4900万
2015年12月31日 +17.92%
41億8500万
2016年3月31日 -2.34%
40億8700万
2016年6月30日 -6.78%
38億1000万
2016年9月30日 -0.08%
38億700万
2016年12月31日 +88.57%
71億7900万
2017年3月31日 -2.42%
70億500万
2017年6月30日 -1.76%
68億8200万
2017年9月30日 +610.46%
488億9400万
2017年12月31日 -28.38%
350億1900万
2018年3月31日 -6.14%
328億6800万
2018年6月30日 +1.03%
332億700万
2018年9月30日 +0.52%
333億8000万
2018年12月31日 -4.32%
319億3700万
2019年3月31日 -1.76%
313億7600万
2019年6月30日 -5.27%
297億2400万
2019年9月30日 -3.34%
287億3100万
2019年12月31日 -74.57%
73億600万
2020年3月31日 -2.68%
71億1000万
2020年6月30日 -3.11%
68億8900万
2020年9月30日 -2.35%
67億2700万
2020年12月31日 -22.6%
52億700万
2021年3月31日 +0.21%
52億1800万
2021年6月30日 -3.22%
50億5000万
2021年9月30日 -1.45%
49億7700万
2021年12月31日 -0.38%
49億5800万
2022年3月31日 +5.18%
52億1500万
2022年6月30日 +4.76%
54億6300万
2022年9月30日 +1.03%
55億1900万
2022年12月31日 -3.23%
53億4100万
2023年3月31日 -2.85%
51億8900万
2023年6月30日 +4.53%
54億2400万
2023年9月30日 -0.07%
54億2000万
2023年12月31日 -7.82%
49億9600万
2024年3月31日 +3.04%
51億4800万
2024年6月30日 +4.8%
53億9500万
2024年9月30日 -11.75%
47億6100万
2024年12月31日 -8.49%
43億5700万
2025年3月31日 -5.05%
41億3700万
2025年6月30日 -4.4%
39億5500万
2025年9月30日 -0.58%
39億3200万
2025年12月31日 +4.81%
41億2100万
2026年3月31日 -1.09%
40億7600万

個別

2008年3月31日
3億300万
2009年3月31日 +104.62%
6億2000万
2010年3月31日 -10%
5億5800万
2011年3月31日 +112.72%
11億8700万
2012年3月31日 -8.76%
10億8300万
2013年3月31日 +62.97%
17億6500万
2014年3月31日 +9.41%
19億3100万
2014年12月31日 +0.57%
19億4200万
2015年12月31日 +28.68%
24億9900万
2016年12月31日 -6.4%
23億3900万
2017年12月31日 -8.72%
21億3500万
2018年12月31日 +0.19%
21億3900万
2019年12月31日 -11.5%
18億9300万
2020年12月31日 -18.7%
15億3900万
2021年12月31日 -26.71%
11億2800万
2022年12月31日 -20.83%
8億9300万
2023年12月31日 -21.39%
7億200万
2024年12月31日 -4.27%
6億7200万
2025年12月31日 +16.07%
7億8000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
2026/03/26 9:10
#2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度当事業年度
有形固定資産及び無形固定資産165,918173,980
減損損失12,863-
2. 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社は、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分で資産のグルーピングを行っています。当事業年度末日現在で、固定資産の減損兆候の有無を判定しており、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの場合、使用範囲または方法について回収可能価額を著しく低下させる変化がある場合、経営環境の著しい悪化の場合等に減損の兆候があるものとしています。減損の兆候が識別され、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、当該資産グループの帳簿価額と回収可能価額の差額を減損損失として認識しています。回収可能価額は、使用価値と正味売却価額を比較し、いずれか高い方を採用しています。
2026/03/26 9:10
#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
有形固定資産及び無形固定資産358,211364,777
減損損失23,8261,508
(注)当連結会計年度の減損損失は、事業構造改善費用に含まれています。
2.会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
2026/03/26 9:10
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
デリバティブ
時価法を採用しています。2026/03/26 9:10

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