日本電気硝子(5214)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億6300万
- 2009年3月31日 +8.23%
- 9億3400万
- 2010年3月31日 -23.45%
- 7億1500万
- 2011年3月31日 +87.41%
- 13億4000万
- 2012年3月31日 +8.81%
- 14億5800万
- 2013年3月31日 +43.35%
- 20億9000万
- 2014年3月31日 +27.22%
- 26億5900万
- 2014年12月31日 +10.87%
- 29億4800万
- 2015年12月31日 +41.96%
- 41億8500万
- 2016年12月31日 +71.54%
- 71億7900万
- 2017年12月31日 +387.8%
- 350億1900万
- 2018年12月31日 -8.8%
- 319億3700万
- 2019年12月31日 -77.12%
- 73億600万
- 2020年12月31日 -28.73%
- 52億700万
- 2021年12月31日 -4.78%
- 49億5800万
- 2022年12月31日 +7.72%
- 53億4100万
- 2023年12月31日 -6.46%
- 49億9600万
- 2024年12月31日 -12.79%
- 43億5700万
- 2025年12月31日 -5.42%
- 41億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億300万
- 2009年3月31日 +104.62%
- 6億2000万
- 2010年3月31日 -10%
- 5億5800万
- 2011年3月31日 +112.72%
- 11億8700万
- 2012年3月31日 -8.76%
- 10億8300万
- 2013年3月31日 +62.97%
- 17億6500万
- 2014年3月31日 +9.41%
- 19億3100万
- 2014年12月31日 +0.57%
- 19億4200万
- 2015年12月31日 +28.68%
- 24億9900万
- 2016年12月31日 -6.4%
- 23億3900万
- 2017年12月31日 -8.72%
- 21億3500万
- 2018年12月31日 +0.19%
- 21億3900万
- 2019年12月31日 -11.5%
- 18億9300万
- 2020年12月31日 -18.7%
- 15億3900万
- 2021年12月31日 -26.71%
- 11億2800万
- 2022年12月31日 -20.83%
- 8億9300万
- 2023年12月31日 -21.39%
- 7億200万
- 2024年12月31日 -4.27%
- 6億7200万
- 2025年12月31日 +16.07%
- 7億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 9:10
定額法を採用しています。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 9:10
2. 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産及び無形固定資産 165,918 173,980 減損損失 12,863 -
当社は、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分で資産のグルーピングを行っています。当事業年度末日現在で、固定資産の減損兆候の有無を判定しており、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの場合、使用範囲または方法について回収可能価額を著しく低下させる変化がある場合、経営環境の著しい悪化の場合等に減損の兆候があるものとしています。減損の兆候が識別され、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、当該資産グループの帳簿価額と回収可能価額の差額を減損損失として認識しています。回収可能価額は、使用価値と正味売却価額を比較し、いずれか高い方を採用しています。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 9:10
(注)当連結会計年度の減損損失は、事業構造改善費用に含まれています。前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産及び無形固定資産 358,211 364,777 減損損失 23,826 1,508
2.会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しています。2026/03/26 9:10