クニミネ工業(5388)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1875万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 3億2813万
- 2009年12月31日 -39.6%
- 1億9820万
- 2010年3月31日 +112.82%
- 4億2181万
- 2010年6月30日 -89.36%
- 4490万
- 2010年9月30日 +315.51%
- 1億8656万
- 2010年12月31日 +166.22%
- 4億9667万
- 2011年3月31日 -39.73%
- 2億9934万
- 2011年6月30日 -46.59%
- 1億5987万
- 2011年9月30日 +88.18%
- 3億84万
- 2011年12月31日 +97.22%
- 5億9332万
- 2012年3月31日 +45.5%
- 8億6326万
- 2012年6月30日 -81.18%
- 1億6249万
- 2012年9月30日 +72.42%
- 2億8017万
- 2012年12月31日 +156.43%
- 7億1844万
- 2013年3月31日 +49.72%
- 10億7568万
- 2013年6月30日 -84.75%
- 1億6401万
- 2013年9月30日 +88.82%
- 3億968万
- 2013年12月31日 +119.91%
- 6億8103万
- 2014年3月31日 +57.95%
- 10億7567万
- 2014年6月30日 -88.53%
- 1億2336万
- 2014年9月30日 +154.62%
- 3億1411万
- 2014年12月31日 +127.67%
- 7億1515万
- 2015年3月31日 +40%
- 10億121万
個別
- 2008年3月31日
- 2億702万
- 2009年3月31日 +21.43%
- 2億5139万
- 2010年3月31日 +31.16%
- 3億2972万
- 2011年3月31日 +16.17%
- 3億8303万
- 2012年3月31日 +85.9%
- 7億1206万
- 2013年3月31日 +20.74%
- 8億5978万
- 2014年3月31日 +11.98%
- 9億6280万
- 2015年3月31日 -2.5%
- 9億3874万
- 2016年3月31日 -2.96%
- 9億1100万
- 2017年3月31日 +26.78%
- 11億5500万
- 2018年3月31日 +1.82%
- 11億7600万
- 2019年3月31日 +4%
- 12億2300万
- 2020年3月31日 +23.06%
- 15億500万
- 2021年3月31日 -3.46%
- 14億5300万
- 2022年3月31日 -19.2%
- 11億7400万
- 2023年3月31日 -17.55%
- 9億6800万
- 2024年3月31日 +11.78%
- 10億8200万
- 2025年3月31日 -5.27%
- 10億2500万
- 2026年3月31日 +29.76%
- 13億3000万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社の役員の報酬等は、監査等委員以外の取締役と監査等委員である取締役に区分して、株主総会で決議した報酬限度額の範囲内で、世間水準および社員の給与との均衡を勘案し、監査等委員以外の取締役については取締役会で決定し、監査等委員である取締役については監査等委員の協議で決定しております。なお、監査等委員以外の取締役の報酬について、当社は、個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めており、取締役会が代表取締役に委任する旨の決議を行った場合には、代表取締役が監査等委員以外の取締役各人の報酬額を決定しております。なお、決定方針は、取締役会での審議を経て決定しております。2025/06/26 13:03
当社の役員の報酬等は、基本報酬と業績連動報酬で構成されております。基本部分は役位や世間水準等を総合的に勘案して決定し、業績連動報酬は役位別に業績連動基礎額を設け、毎期末における単体の当期純利益の増減率により翌年度の業績連動額を決定する方針としております。当該指標を選択しているのは、企業活動の最終的な成果を示すものであり、当社の成長に向けた投資や株主還元の原資となる重要な指標であると考えているためであります。基本報酬と業績連動報酬の支給割合については、中長期的視点で経営に取り組むことが重要と考えていることから、基本報酬による安定性を重視しつつ、業績向上に対する貢献意欲を引き出すため、業績連動報酬は報酬総額の2割~4割程度を目安に、上位の役位ほど業績連動報酬の割合が高まる構成とする方針としております。なお、業務執行から独立した立場で職務にあたる社外取締役の報酬は、その役割に応じた水準の基本報酬のみで構成し、業績連動報酬は支給いたしません。
監査等委員以外の取締役の報酬限度額は、2016年6月29日開催の第82回定時株主総会において年額200,000千円以内(ただし、使用人分給与は含まない。なお、当該定時株主総会終結時点の員数は5名)と決議されており、また、監査等委員である取締役の報酬限度額は、2016年6月29日開催の第82回定時株主総会において年額42,000千円以内(当該定時株主総会終結時点の員数は4名)と決議されております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2025/06/26 13:03
当連結会計年度の業績は、売上高は15,707百万円(前年同期比0.2%増)、営業利益は1,280百万円(同4.0%増)、経常利益は主に前期の為替差益95百万円が当期は11百万円の為替差損に転じたことにより1,583百万円(同3.7%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は主に投資有価証券売却益が152百万円発生したことにより1,078百万円(同3.3%増)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/26 13:03
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,699円85銭 1,769円22銭 1株当たり当期純利益 83円64銭 88円13銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。