5388 クニミネ工業

5388
2026/06/03
時価
176億円
PER 予
10.99倍
2010年以降
4.7-19.73倍
(2010-2026年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.3-1.04倍
(2010-2026年)
配当 予
3.28%
ROE 予
6.06%
ROA 予
5.03%
資料
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クニミネ工業(5388)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1875万
2009年3月31日 +999.99%
3億2813万
2009年12月31日 -39.6%
1億9820万
2010年3月31日 +112.82%
4億2181万
2010年6月30日 -89.36%
4490万
2010年9月30日 +315.51%
1億8656万
2010年12月31日 +166.22%
4億9667万
2011年3月31日 -39.73%
2億9934万
2011年6月30日 -46.59%
1億5987万
2011年9月30日 +88.18%
3億84万
2011年12月31日 +97.22%
5億9332万
2012年3月31日 +45.5%
8億6326万
2012年6月30日 -81.18%
1億6249万
2012年9月30日 +72.42%
2億8017万
2012年12月31日 +156.43%
7億1844万
2013年3月31日 +49.72%
10億7568万
2013年6月30日 -84.75%
1億6401万
2013年9月30日 +88.82%
3億968万
2013年12月31日 +119.91%
6億8103万
2014年3月31日 +57.95%
10億7567万
2014年6月30日 -88.53%
1億2336万
2014年9月30日 +154.62%
3億1411万
2014年12月31日 +127.67%
7億1515万
2015年3月31日 +40%
10億121万

個別

2008年3月31日
2億702万
2009年3月31日 +21.43%
2億5139万
2010年3月31日 +31.16%
3億2972万
2011年3月31日 +16.17%
3億8303万
2012年3月31日 +85.9%
7億1206万
2013年3月31日 +20.74%
8億5978万
2014年3月31日 +11.98%
9億6280万
2015年3月31日 -2.5%
9億3874万
2016年3月31日 -2.96%
9億1100万
2017年3月31日 +26.78%
11億5500万
2018年3月31日 +1.82%
11億7600万
2019年3月31日 +4%
12億2300万
2020年3月31日 +23.06%
15億500万
2021年3月31日 -3.46%
14億5300万
2022年3月31日 -19.2%
11億7400万
2023年3月31日 -17.55%
9億6800万
2024年3月31日 +11.78%
10億8200万
2025年3月31日 -5.27%
10億2500万
2026年3月31日 +29.76%
13億3000万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
当社の役員の報酬等は、監査等委員以外の取締役と監査等委員である取締役に区分して、株主総会で決議した報酬限度額の範囲内で、世間水準および社員の給与との均衡を勘案し、監査等委員以外の取締役については取締役会で決定し、監査等委員である取締役については監査等委員の協議で決定しております。なお、監査等委員以外の取締役の報酬について、当社は、個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めており、取締役会が代表取締役に委任する旨の決議を行った場合には、代表取締役が監査等委員以外の取締役各人の報酬額を決定しております。なお、決定方針は、取締役会での審議を経て決定しております。
当社の役員の報酬等は、基本報酬と業績連動報酬で構成されております。基本部分は役位や世間水準等を総合的に勘案して決定し、業績連動報酬は役位別に業績連動基礎額を設け、毎期末における単体の当期純利益の増減率により翌年度の業績連動額を決定する方針としております。当該指標を選択しているのは、企業活動の最終的な成果を示すものであり、当社の成長に向けた投資や株主還元の原資となる重要な指標であると考えているためであります。基本報酬と業績連動報酬の支給割合については、中長期的視点で経営に取り組むことが重要と考えていることから、基本報酬による安定性を重視しつつ、業績向上に対する貢献意欲を引き出すため、業績連動報酬は報酬総額の2割~4割程度を目安に、上位の役位ほど業績連動報酬の割合が高まる構成とする方針としております。なお、業務執行から独立した立場で職務にあたる社外取締役の報酬は、その役割に応じた水準の基本報酬のみで構成し、業績連動報酬は支給いたしません。
監査等委員以外の取締役の報酬限度額は、2016年6月29日開催の第82回定時株主総会において年額200,000千円以内(ただし、使用人分給与は含まない。なお、当該定時株主総会終結時点の員数は5名)と決議されており、また、監査等委員である取締役の報酬限度額は、2016年6月29日開催の第82回定時株主総会において年額42,000千円以内(当該定時株主総会終結時点の員数は4名)と決議されております。
2025/06/26 13:03
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.経営成績
当連結会計年度の業績は、売上高は15,707百万円(前年同期比0.2%増)、営業利益は1,280百万円(同4.0%増)、経常利益は主に前期の為替差益95百万円が当期は11百万円の為替差損に転じたことにより1,583百万円(同3.7%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は主に投資有価証券売却益が152百万円発生したことにより1,078百万円(同3.3%増)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
2025/06/26 13:03
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額1,699円85銭1,769円22銭
1株当たり当期純利益83円64銭88円13銭
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/26 13:03

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