有価証券報告書-第62期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械及び装置	7～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
……定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)の耐用年数は、社内における利用可能期間(5年)であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法