ジオスター(5282)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億7214万
- 2009年3月31日
- -4852万
- 2009年12月31日
- -4119万
- 2010年3月31日
- 3億2399万
- 2010年6月30日
- -1億9652万
- 2010年9月30日 -71.47%
- -3億3698万
- 2010年12月31日
- -2億5867万
- 2011年3月31日
- 2117万
- 2011年6月30日
- -1億7699万
- 2011年9月30日
- -1億3018万
- 2011年12月31日
- 90億581万
- 2012年3月31日 +0.49%
- 90億5015万
- 2012年6月30日
- -1億7842万
- 2012年9月30日
- -1億6326万
- 2012年12月31日
- -408万
- 2013年3月31日
- 16億1163万
- 2013年6月30日 -98.92%
- 1740万
- 2013年9月30日
- -4114万
- 2013年12月31日
- 741万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 1億5570万
- 2014年6月30日
- -2億435万
- 2014年9月30日 -43.03%
- -2億9228万
- 2014年12月31日 -32.44%
- -3億8710万
- 2015年3月31日
- -2億6772万
- 2017年9月30日
- 9億
- 2018年9月30日 -28.56%
- 6億4300万
- 2019年3月31日 +214.46%
- 20億2200万
- 2020年3月31日 -73.89%
- 5億2800万
- 2021年3月31日 +68.75%
- 8億9100万
- 2021年9月30日 -46.13%
- 4億8000万
- 2022年3月31日 +203.13%
- 14億5500万
- 2022年9月30日 -67.42%
- 4億7400万
- 2023年3月31日 +36.08%
- 6億4500万
- 2024年3月31日 +70.85%
- 11億200万
- 2025年3月31日 -24.23%
- 8億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5258万
- 2009年3月31日
- -4032万
- 2010年3月31日
- 2億666万
- 2011年3月31日 -36.42%
- 1億3140万
- 2012年3月31日
- -1億9798万
- 2013年3月31日
- 16億3665万
- 2014年3月31日 -93.11%
- 1億1281万
- 2015年3月31日
- -5億1055万
- 2016年3月31日
- 13億2000万
- 2017年3月31日 +53.11%
- 20億2100万
- 2018年3月31日 -7.92%
- 18億6100万
- 2019年3月31日 +9.83%
- 20億4400万
- 2019年9月30日 -84.98%
- 3億700万
- 2020年3月31日 +77.2%
- 5億4400万
- 2020年9月30日 -28.49%
- 3億8900万
- 2021年3月31日 +138.05%
- 9億2600万
- 2021年9月30日 -41.14%
- 5億4500万
- 2022年3月31日 +160.37%
- 14億1900万
- 2023年3月31日 -46.09%
- 7億6500万
- 2024年3月31日 +47.58%
- 11億2900万
- 2025年3月31日 +2.13%
- 11億5300万
- 2026年3月31日 +69.9%
- 19億5900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社の役員の報酬に関する株主総会の決議は、2016年6月28日開催の第47回定時株主総会で、取締役の報酬限度額は年間260百万円以内(うち社外取締役分は年額20百万円以内、ただし、使用人分給与は含まない。)、監査役の報酬限度額は年額50百万円以内と決議いただいており、2016年6月28日の第47回定時株主総会終結時点の取締役は8名(うち社外取締役2名)、監査役は4名でありました。2025/06/26 9:20
業績連動報酬は、求められる能力及び責任に見合った水準を勘案して役位別に基準額を定め、これを当社単体経常利益及び連結の親会社株主に帰属する当期純利益に応じた13等級の処遇テーブルに基づき一定の範囲内で変動させ、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で任期内の各取締役及び監査役に係る報酬額を決定することとしております。なお、監査役の報酬額は監査役の協議により決定しております。
当該指標については、役員の業績インセンティブの観点から経営・業務執行の成果が直接的に反映できる単体の経常利益、並びに株主への利益還元の観点から特別利益・特別損失も経営の結果責任であることを踏まえ、連結の親会社株主に帰属する当期純利益の2つの指標を併用しております。退職慰労金は、上記で決定した業績連動報酬の月額×支給乗率×役職在位年数により計算した額を退職時に支払うこととしております。また、各取締役の報酬については、当該方針に基づき、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で、独立社外役員を主要な構成員とする役員人事・報酬会議での検討を経て、取締役会の決議で支給することとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/26 9:20
営業活動によるキャッシュ・フローは、9億27百万円の収入(前連結会計年度は18億92百万円の支出)となりました。税金等調整前当期純利益は12億86百万円でありましたが、未払金の増加額(11億円)、減価償却費(6億89百万円)、売上債権の減少額(5億20百万円)等の収入要因と、仕入債務の減少額(△15億76百万円)、棚卸資産の増加額(△7億94百万円)等の支出要因を加減算したものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 配当政策(連結)
- 上記記載のとおり当社の事業特性から剰余金の配当は期末配当の1回を基本としておりますが、当事業年度につきましては、当該季節的変動の影響が少ないことから、株主各位に対する利益還元の機会を充実させるため先行きの業績見通し、連結及び単独の財務体質等を勘案しつつ、中間期末にて配当を実施いたしました。2025/06/26 9:20
また、今期の親会社株主に帰属する当期純利益におきましては、ここ数年の当社事業結果によらない旧会社時代に取得した事業所の整理損失約275百万円が含まれていることから、当該損失を理由に配当を減じ株主の皆様に負担をお願いすることは適切でないと判断したため、当該費用相当分を配当原資として改めて組み入れることとし、当事業年度の配当につきましては、1株につき11円(うち、中間配当3円)と決定いたしました。
内部留保資金につきましては、経営体質の強化ならびに将来の事業展開に備えることとし、株主資本利益率の向上を図ってまいります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/26 9:20
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 745.35円 758.85円 1株当たり当期純利益 35.26円 26.71円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。