5282 ジオスター

5282
2026/05/20
時価
116億円
PER 予
6.13倍
2010年以降
赤字-182.2倍
(2010-2026年)
PBR
0.45倍
2010年以降
0.1-2.35倍
(2010-2026年)
配当 予
2.7%
ROE 予
7.36%
ROA 予
5.02%
資料
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ジオスター(5282)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3億7214万
2009年3月31日
-4852万
2009年12月31日
-4119万
2010年3月31日
3億2399万
2010年6月30日
-1億9652万
2010年9月30日 -71.47%
-3億3698万
2010年12月31日
-2億5867万
2011年3月31日
2117万
2011年6月30日
-1億7699万
2011年9月30日
-1億3018万
2011年12月31日
90億581万
2012年3月31日 +0.49%
90億5015万
2012年6月30日
-1億7842万
2012年9月30日
-1億6326万
2012年12月31日
-408万
2013年3月31日
16億1163万
2013年6月30日 -98.92%
1740万
2013年9月30日
-4114万
2013年12月31日
741万
2014年3月31日 +999.99%
1億5570万
2014年6月30日
-2億435万
2014年9月30日 -43.03%
-2億9228万
2014年12月31日 -32.44%
-3億8710万
2015年3月31日
-2億6772万
2017年9月30日
9億
2018年9月30日 -28.56%
6億4300万
2019年3月31日 +214.46%
20億2200万
2020年3月31日 -73.89%
5億2800万
2021年3月31日 +68.75%
8億9100万
2021年9月30日 -46.13%
4億8000万
2022年3月31日 +203.13%
14億5500万
2022年9月30日 -67.42%
4億7400万
2023年3月31日 +36.08%
6億4500万
2024年3月31日 +70.85%
11億200万
2025年3月31日 -24.23%
8億3500万

個別

2008年3月31日
1億5258万
2009年3月31日
-4032万
2010年3月31日
2億666万
2011年3月31日 -36.42%
1億3140万
2012年3月31日
-1億9798万
2013年3月31日
16億3665万
2014年3月31日 -93.11%
1億1281万
2015年3月31日
-5億1055万
2016年3月31日
13億2000万
2017年3月31日 +53.11%
20億2100万
2018年3月31日 -7.92%
18億6100万
2019年3月31日 +9.83%
20億4400万
2019年9月30日 -84.98%
3億700万
2020年3月31日 +77.2%
5億4400万
2020年9月30日 -28.49%
3億8900万
2021年3月31日 +138.05%
9億2600万
2021年9月30日 -41.14%
5億4500万
2022年3月31日 +160.37%
14億1900万
2023年3月31日 -46.09%
7億6500万
2024年3月31日 +47.58%
11億2900万
2025年3月31日 +2.13%
11億5300万
2026年3月31日 +69.9%
19億5900万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
当社の役員の報酬に関する株主総会の決議は、2016年6月28日開催の第47回定時株主総会で、取締役の報酬限度額は年間260百万円以内(うち社外取締役分は年額20百万円以内、ただし、使用人分給与は含まない。)、監査役の報酬限度額は年額50百万円以内と決議いただいており、2016年6月28日の第47回定時株主総会終結時点の取締役は8名(うち社外取締役2名)、監査役は4名でありました。
業績連動報酬は、求められる能力及び責任に見合った水準を勘案して役位別に基準額を定め、これを当社単体経常利益及び連結の親会社株主に帰属する当期純利益に応じた13等級の処遇テーブルに基づき一定の範囲内で変動させ、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で任期内の各取締役及び監査役に係る報酬額を決定することとしております。なお、監査役の報酬額は監査役の協議により決定しております。
当該指標については、役員の業績インセンティブの観点から経営・業務執行の成果が直接的に反映できる単体の経常利益、並びに株主への利益還元の観点から特別利益・特別損失も経営の結果責任であることを踏まえ、連結の親会社株主に帰属する当期純利益の2つの指標を併用しております。退職慰労金は、上記で決定した業績連動報酬の月額×支給乗率×役職在位年数により計算した額を退職時に支払うこととしております。また、各取締役の報酬については、当該方針に基づき、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で、独立社外役員を主要な構成員とする役員人事・報酬会議での検討を経て、取締役会の決議で支給することとしております。
2025/06/26 9:20
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、9億27百万円の収入(前連結会計年度は18億92百万円の支出)となりました。税金等調整前当期純利益は12億86百万円でありましたが、未払金の増加額(11億円)、減価償却費(6億89百万円)、売上債権の減少額(5億20百万円)等の収入要因と、仕入債務の減少額(△15億76百万円)、棚卸資産の増加額(△7億94百万円)等の支出要因を加減算したものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2025/06/26 9:20
#3 配当政策(連結)
上記記載のとおり当社の事業特性から剰余金の配当は期末配当の1回を基本としておりますが、当事業年度につきましては、当該季節的変動の影響が少ないことから、株主各位に対する利益還元の機会を充実させるため先行きの業績見通し、連結及び単独の財務体質等を勘案しつつ、中間期末にて配当を実施いたしました。
また、今期の親会社株主に帰属する当期純利益におきましては、ここ数年の当社事業結果によらない旧会社時代に取得した事業所の整理損失約275百万円が含まれていることから、当該損失を理由に配当を減じ株主の皆様に負担をお願いすることは適切でないと判断したため、当該費用相当分を配当原資として改めて組み入れることとし、当事業年度の配当につきましては、1株につき11円(うち、中間配当3円)と決定いたしました。
内部留保資金につきましては、経営体質の強化ならびに将来の事業展開に備えることとし、株主資本利益率の向上を図ってまいります。
2025/06/26 9:20
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額745.35円758.85円
1株当たり当期純利益35.26円26.71円
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/26 9:20

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