ジオスター(5282)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億7214万
- 2009年3月31日
- -4852万
- 2009年12月31日
- -4119万
- 2010年3月31日
- 3億2399万
- 2010年6月30日
- -1億9652万
- 2010年9月30日 -71.47%
- -3億3698万
- 2010年12月31日
- -2億5867万
- 2011年3月31日
- 2117万
- 2011年6月30日
- -1億7699万
- 2011年9月30日
- -1億3018万
- 2011年12月31日
- 90億581万
- 2012年3月31日 +0.49%
- 90億5015万
- 2012年6月30日
- -1億7842万
- 2012年9月30日
- -1億6326万
- 2012年12月31日
- -408万
- 2013年3月31日
- 16億1163万
- 2013年6月30日 -98.92%
- 1740万
- 2013年9月30日
- -4114万
- 2013年12月31日
- 741万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 1億5570万
- 2014年6月30日
- -2億435万
- 2014年9月30日 -43.03%
- -2億9228万
- 2014年12月31日 -32.44%
- -3億8710万
- 2015年3月31日
- -2億6772万
- 2017年9月30日
- 9億
- 2018年9月30日 -28.56%
- 6億4300万
- 2019年3月31日 +214.46%
- 20億2200万
- 2020年3月31日 -73.89%
- 5億2800万
- 2021年3月31日 +68.75%
- 8億9100万
- 2021年9月30日 -46.13%
- 4億8000万
- 2022年3月31日 +203.13%
- 14億5500万
- 2022年9月30日 -67.42%
- 4億7400万
- 2023年3月31日 +36.08%
- 6億4500万
- 2024年3月31日 +70.85%
- 11億200万
- 2025年3月31日 -24.23%
- 8億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5258万
- 2009年3月31日
- -4032万
- 2010年3月31日
- 2億666万
- 2011年3月31日 -36.42%
- 1億3140万
- 2012年3月31日
- -1億9798万
- 2013年3月31日
- 16億3665万
- 2014年3月31日 -93.11%
- 1億1281万
- 2015年3月31日
- -5億1055万
- 2016年3月31日
- 13億2000万
- 2017年3月31日 +53.11%
- 20億2100万
- 2018年3月31日 -7.92%
- 18億6100万
- 2019年3月31日 +9.83%
- 20億4400万
- 2019年9月30日 -84.98%
- 3億700万
- 2020年3月31日 +77.2%
- 5億4400万
- 2020年9月30日 -28.49%
- 3億8900万
- 2021年3月31日 +138.05%
- 9億2600万
- 2021年9月30日 -41.14%
- 5億4500万
- 2022年3月31日 +160.37%
- 14億1900万
- 2023年3月31日 -46.09%
- 7億6500万
- 2024年3月31日 +47.58%
- 11億2900万
- 2025年3月31日 +2.13%
- 11億5300万
- 2026年3月31日 +69.9%
- 19億5900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社の役員の報酬に関する株主総会の決議は、2016年6月28日開催の第47回定時株主総会で、取締役の報酬限度額は年間260百万円以内(うち社外取締役分は年額20百万円以内、ただし、使用人分給与は含まない。)、監査役の報酬限度額は年額50百万円以内と決議いただいており、2016年6月28日の第47回定時株主総会終結時点の取締役は8名(うち社外取締役2名)、監査役は4名でありました。2026/06/23 9:34
業績連動報酬は、求められる能力及び責任に見合った水準を勘案して役位別に基準額を定め、これを当社単体経常利益及び連結の親会社株主に帰属する当期純利益に応じた13等級の処遇テーブルに基づき一定の範囲内で変動させ、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で任期内の各取締役及び監査役に係る報酬額を決定することとしております。なお、監査役の報酬額は監査役の協議により決定しております。
当該指標については、役員の業績インセンティブの観点から経営・業務執行の成果が直接的に反映できる単体の経常利益、並びに株主への利益還元の観点から特別利益・特別損失も経営の結果責任であることを踏まえ、連結の親会社株主に帰属する当期純利益の2つの指標を併用しております。退職慰労金は2025年6月までとし、上記で決定した業績連動報酬の月額×支給乗率×役職在位年数により計算した額を退職時に支払うこととしております。また、各取締役の報酬については、当該方針に基づき、株主総会で承認を得た限度額の範囲内で、独立社外役員を主要な構成員とする役員人事・報酬会議での検討を経て、取締役会の決議で支給することとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 経営成績2026/06/23 9:34
当連結会計年度の経営成績は、売上高は288億58百万円(前連結会計年度比1.2%増)と微増の中、利益につきましては、販売価格の改定を主因とした利益率改善により、営業利益20億50百万円(前連結会計年度比32.2%増)、経常利益21億4百万円(前連結会計年度比33.1%増)の増益となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、投資有価証券売却益の特別利益への計上もあり、18億52百万円(前連結会計年度比121.7%増)となりました。なお、当社グループは、経営上の目標の達成状況を判断するため客観的な指標を売上高経常利益率5%とし、中長期的に安定して計上することを目標としておりますが、当連結会計年度の売上高経常利益率は、7.3%となりました。
b. 財政状態 - #3 配当政策(連結)
- 3 【配当政策】2026/06/23 9:34
当社は、適正な利潤の確保に努め、健全な発展と永続性を目指し、収益状況に対応した適正な配当維持に努力することを基本方針としております。また内部留保を充実し、企業体質の強化と将来の事業展開に備えたいと考えております。収益状況に対応した適正な配当の指標としては、連結配当性向年間30%程度を目安といたします。一方、今期の親会社株主に帰属する当期純利益におきましては、政策保有株式の売却益が含まれております。政策保有株式の売却益につきましては、期間内の事業活動に直接関わらないものであり、売却資金は自己株式の取得や今後の事業拡大・設備投資等に活用することを前提に、当該株式売却益分を配当原資として組み入れないことと致しました。
その結果、当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当は1株当たり4円を実施し、期末配当は1株当たり9円を、2026年6月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 9:34
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 758.85円 819.99円 1株当たり当期純利益 26.71円 59.41円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。