構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 9億2867万
- 2019年3月31日 -0.8%
- 9億2125万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
また、NMセグメントの製造に係る資産の内、特定のプロジェクトのみに係る機械装置等は、プロジェクトの期間を耐用年数とする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
① 自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
② その他の無形固定資産
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 9:12 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 9:12
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 2,100千円 2,891千円 機械装置及び運搬具 23,689 5,024 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/06/27 9:12
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 229,299千円 227,808千円 機械装置及び運搬具 18,792 10,869
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 9:12
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
また、NMセグメントの製造に係る資産の内、特定のプロジェクトのみに係る機械装置等は、プロジェクトの期間を耐用年数とする定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 9:12
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
また、NMセグメントの製造に係る資産の内、特定のプロジェクトのみに係る機械装置等は、プロジェクトの期間を耐用年数とする定額法によっております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
また、NMセグメントの製造に係る資産の内、特定のプロジェクトのみに係る機械装置等は、プロジェクトの期間を耐用年数とする定額法によっております。
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 9:12 - #7 関係会社事業損失引当金繰入額に関する注記
- 当社グループは、原則として、事業用資産については工場単位によりグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2019/06/27 9:12
当連結会計年度において、GEOSTR-RV PTE.LTD.の今後の業績見通し等を再評価した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を関係会社事業損失(456,648千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物225,787千円、機械装置及び運搬具213,626千円及びその他(工具器具備品)17,233千円であります。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローを見積もった結果、回収可能価額は零として評価しております。