建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 5～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 13:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主な内容は次のとおりであります。

(1)建物	先端技術研究所	57百万円
	各務原工場	33百万円
(2)機械及び装置	先端技術研究所	76百万円
	各務原工場	34百万円
(3)工具、器具及び備品	新規事業部	75百万円
	溶射材事業部	61百万円
	品質管理部	39百万円
(4)ソフトウエア	各務原工場	294百万円
	IT推進室	157百万円

2016/06/22 13:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 13:05