構築物(純額)
個別
- 2016年6月30日
- 2億3500万
- 2017年6月30日 -7.23%
- 2億1800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2017/09/27 9:18
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2017/09/27 9:18
前連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 8 1 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/09/27 9:18
前連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 建物及び構築物 50百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 4 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/09/27 9:18
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成28年6月30日) 当連結会計年度(平成29年6月30日) 受取手形及び売掛金 831 952 建物及び構築物 1,378 1,325 土地 5,024 5,017
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2017/09/27 9:18
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。