ヤマックス(5285)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億435万
- 2009年3月31日 +4.31%
- 3億1747万
- 2009年12月31日 -22.54%
- 2億4592万
- 2010年3月31日 +76.05%
- 4億3295万
- 2010年6月30日
- -5977万
- 2010年9月30日 -73.74%
- -1億384万
- 2010年12月31日
- -5911万
- 2011年3月31日
- 3173万
- 2011年6月30日
- -2億4014万
- 2011年9月30日 -59.56%
- -3億8318万
- 2011年12月31日 -23.77%
- -4億7426万
- 2012年3月31日
- 6017万
- 2012年6月30日
- -2億5365万
- 2012年9月30日 -95.36%
- -4億9553万
- 2012年12月31日
- -4億2698万
- 2013年3月31日 -7.07%
- -4億5715万
- 2013年6月30日
- -6024万
- 2013年9月30日 -63.39%
- -9843万
- 2013年12月31日
- 4121万
- 2014年3月31日 +427.75%
- 2億1753万
- 2014年6月30日 -78.32%
- 4715万
- 2014年9月30日 +34.05%
- 6321万
- 2014年12月31日 +275.66%
- 2億3747万
- 2015年3月31日 +105.78%
- 4億8868万
- 2019年9月30日 -77.7%
- 1億900万
- 2020年3月31日 +107.34%
- 2億2600万
- 2022年3月31日 +61.06%
- 3億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6808万
- 2009年3月31日 -76.93%
- 6183万
- 2010年3月31日 +492.6%
- 3億6644万
- 2011年3月31日 -40.79%
- 2億1698万
- 2012年3月31日
- -6億9695万
- 2012年9月30日
- -800万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -1億6011万
- 2013年9月30日
- -5300万
- 2014年3月31日
- 1億6659万
- 2015年3月31日 +156.86%
- 4億2791万
- 2015年9月30日 -88.32%
- 5000万
- 2016年3月31日 +454%
- 2億7700万
- 2016年9月30日
- -4億4800万
- 2017年3月31日
- -6200万
- 2018年3月31日
- 1億7700万
- 2018年9月30日 -84.18%
- 2800万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 3億900万
- 2019年9月30日 -32.04%
- 2億1000万
- 2020年3月31日 +69.05%
- 3億5500万
- 2021年3月31日 +50.7%
- 5億3500万
- 2022年3月31日 -2.8%
- 5億2000万
- 2023年3月31日 +25.58%
- 6億5300万
- 2024年3月31日 +115.62%
- 14億800万
- 2025年3月31日 +46.02%
- 20億5600万
- 2026年3月31日 +1.8%
- 20億9300万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役の報酬については、月例の固定報酬として金銭で支給される基本報酬と業績に連動して一定の時期に賞与として金銭で支給される業績連動報酬によって構成されております。2025/06/25 9:03
このうち、業績連動報酬は経営目標の達成と企業価値の向上への意欲につながるように、年度の業績(当期純利益)並びに年度事業計画の達成状況を総合的に勘案し決定することとしており、業績連動報酬の支給割合は、社外取締役、社外監査役、代表取締役社長、担当取締役で構成された報酬諮問委員会(委員長は社外取締役)にてその方針を検討し、同委員会にて提案された報酬割合の方針を基に取締役会より委任を受けた代表取締役社長が決定することとしております。
各取締役の報酬は、公正で適宜な報酬額となるよう、社外取締役、社外監査役、代表取締役社長、担当取締役で構成された報酬諮問委員会に担当取締役が立案作成する報酬案を諮問し答申を得るものとし、取締役会の委任を受けた代表取締役社長が、示された答申の内容を基に決定することとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債につきましては、前連結会計年度末に比べ23億1千万円減少の93億1千7百万円となりました。これは主に、未払法人税等が1億3千7百万円増加したものの、仕入債務(支払手形及び買掛金と電子記録債務の合計額)が23億3千7百万円、借入金(短期借入金と長期借入金の合計額)が2億3千5百万円それぞれ減少したことによるものであります。2025/06/25 9:03
純資産につきましては、前連結会計年度末に比べ16億3千万円増加の86億2千2百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益により利益剰余金が15億6千7百万円増加したことによるものであります。
ロ.経営成績 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 9:03
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 725.80円 889.55円 1株当たり当期純利益金額 134.65円 203.58円
2.1株当たり純資産及び1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる期末株式数及び期中平均株式数には、その計算において控除する自己株式に株式給付信託が保有する当社株式を含めております。なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における当該株式の期末株式数は414千株及び354千株、期中平均株式数は414千株及び373千株であります。