有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 関連会社株式
持分法非適用関連会社株式については、移動平均法による原価法によっております。
② たな卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 関連会社株式
持分法非適用関連会社株式については、移動平均法による原価法によっております。
② たな卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。