#1 業績等の概要: これらの対応策は、次期の固定費削減として効果が期待できますが、当期の売上高減少の影響をカバーするには至りませんでした。
持分法適用関連会社であるJAPAN 3D DEVICES株式会社は、設立後2年目に入り、自動車部品1次サプライヤー1社への量産出荷が始まりました。JAPAN 3D DEVICES株式会社は、複数の自動車部品メーカーに向けた試作も重ねておりますが、量産には至らず当期純損失となっております。このことにより、持分法による投資損失107百万円を営業外費用に計上いたしました。
投資有価証券売却益15百万円を特別利益に計上いたしました。
2016/06/28 14:29
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: これらの対応策は、次期の固定費削減として効果が期待できますが、当期の売上高減少の影響をカバーするには至りませんでした。
持分法適用関連会社であるJAPAN 3D DEVICES株式会社は、設立後2年目に入り、自動車部品1次サプライヤー1社への量産出荷が始まりました。JAPAN 3D DEVICES株式会社は、複数の自動車部品メーカーに向けた試作も重ねておりますが、量産には至らず当期純損失となっております。このことにより、持分法による投資損失107百万円を営業外費用に計上いたしました。
投資有価証券売却益15百万円を特別利益に計上いたしました。
2016/06/28 14:29