建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
建物及び構築物、機械装置及び運搬具およびその他(工具、器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法

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#2 主要な設備の状況

(注)1.合計の金額は、有形固定資産の帳簿価額であり、建設仮勘定は含まれておりません。
2.TOYO TANSO EUROPE S.P.A.の土地の帳簿価額は、建物及び構築物の帳簿価額に含まれております。
3.上記中の[ ]の数字は外書きで、賃借中のものであります。

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#3 事業等のリスク

(1)災害・感染症等による事業活動の停止について
当企業グループは、地震災害による主要製品の操業停止の影響を最小限にするため、事業継続計画(BCP)を策定しており、一定規模の地震災害を想定して建物・生産機器等の耐震性・安全性確保、情報システムのバックアップ体制、在庫による供給維持などの施策を講じております。
また、感染症のパンデミックに備えて、グループ全体の基本計画を定め、内閣府、厚生労働省、外務省、地方自治体、WHO(世界保健機関)等の指針を踏まえ、警戒フェーズに対応した行動計画を策定しております。

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#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2025/03/24 11:34

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	88百万円	13百万円
機械装置及び運搬具	36	10

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#6 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	418百万円	-百万円
土地	85	-

担保付債務は、次のとおりであります。

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#7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得原価から直接減額している受入助成金による圧縮記帳累計額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	80百万円	80百万円
機械装置及び運搬具	128	128

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

建物	東洋炭素生産技術センター	生産棟の建設等	1,493百万円
機械及び装置	詫間事業所	製造設備の更新等	954百万円
工具、器具及び備品	詫間事業所	製造設備の更新等	380百万円
建設仮勘定	東洋炭素生産技術センター	製造設備の新設等	2,293百万円
建設仮勘定	詫間事業所	製造設備の更新等	2,179百万円

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#9 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	種類	会社名	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具建設仮勘定有形固定資産(その他)	GTD GRAPHIT TECHNOLOGIEGMBH	ドイツランゲンス市	930

(2)減損損失の認識に至った経緯
収益性の低下により投下資本の回収が見込めなくなったことから、当初の事業計画の執行が困難であると判断し、減損損失を認識しております。

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#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年

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#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年

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#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2025/03/24 11:34