建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/06/25 15:44

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
原材料及び貯蔵品	2,955,721	(-)	2,506,883	(-)
建物及び構築物	9,852,517	(9,255,252)	9,161,007	(8,635,744)
機械装置及び運搬具	5,003,248	(4,070,344)	3,815,412	(3,118,084)

担保付債務は、次のとおりです。

2014/06/25 15:44

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日 至平成25年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
山形県西置賜郡	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具計	62,3193,31865,637
神奈川県秦野市	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具撤去費用	1432133,474
		計	3,830
愛知県刈谷市	遊休資産	建物及び構築物工具、器具及び備品計	27,8501727,868
長崎県東彼杵郡	遊休資産	機械装置及び運搬具建設仮勘定撤去費用計	7,4381111,0908,640

当社グループは、事業用資産については事業部門の区分により、遊休資産については物件ごとの区分により、それぞれ資産のグルーピングを行っています。
山形県西置賜郡、神奈川県秦野市、愛知県刈谷市、長崎県東彼杵郡の遊休資産は今後も事業の用に供する予定がないため、それぞれ回収可能価額まで帳簿価額を減額しています。

2014/06/25 15:44

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1.当該資産除去債務の概要
当社グループは、工場建物の解体時におけるアスベスト除去費用につき資産除去債務を計上しています。
また、本社オフィス及び支店等の不動産賃貸借契約、並びに一部の国内子会社の本社工場用地の定期借地権契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しています。

2014/06/25 15:44

#5 重要な後発事象、財務諸表（連結）

平成26年3月末日の帳簿価額を基に算出した概算額は以下のとおりです。

現金及び預金	2,458千円
短期貸付金	3,317,000
建物	6,737,525
構築物	760,869

2014/06/25 15:44

#6 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

平成26年3月末日の帳簿価額を基に算出した概算額は以下のとおりです。

現金及び預金	2,458千円
受取手形及び売掛金	1,121,936
建物及び構築物	9,017,294
機械装置及び運搬具	3,283,128

2014/06/25 15:44

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)、コバレントマテリアルアメリカ社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/06/25 15:44