5401 日本製鉄

時価

3兆2564億円

PER 予

10.52倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.73%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

投資有価証券売却益、環境対策引当金、支払利息他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券売却益	環境対策引当金	支払利息	支払利息	換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。	在外営業活動体の換算差額	投資有価証券評価損
2008/03	-	54億	178億	178億	-	-	-
2009/03	-	-	198億 +11.5%	198億 +11.5%	-	-	684億
2010/03	-	-	198億 -0.1%	198億 -0.1%	-	-	-
2011/03	-	-	184億 -7.3%	184億 -7.3%	-	-	58.2億 -91.5%
2012/03	159億	-	178億 -2.8%	178億 -2.8%	-	-	117億 +101.2%
2013/03	-	-	235億 +32%	235億 +32%	-	-	-
2014/03	567億 +255.8%	-	253億 +7.5%	253億 +7.5%	-	-	-
2015/03	143億 -74.7%	-	199億 -21.3%	199億 -21.3%	-	-	-
2016/03	-	-	201億 +1%	201億 +1%	-	-	-
2017/03	-	-	180億 -10.5%	180億 -10.5%	-	-	-
2018/03	257億 +79.4%	-	201億 +11.7%	201億 +11.7%	189億	106億	-
2019/03	414億 +61%	-	139億 -30.8%	-	203億 +7.2%	-413億赤転	322億 +175.3%
2020/03	864億 +108.9%	-	165億 +18.4%	-	1263億 +521.9%	-148億赤縮	233億 -27.8%
2021/03	-	-	190億 +15.4%	-	700億 -44.6%	27.5億黒転	-
2022/03	154億 -82.2%	-	187億 -1.6%	-	1916億 +173.7%	565億大幅増	-
2023/03	281億 +82.6%	-	167億 -11%	-	1194億 -37.7%	888億 +57.1%	-
2024/03	-	-	181億 +8.5%	-	-2215億赤転	817億 -7.9%	-

2008年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: 54億200万
支払利息: 177億7300万
支払利息: 177億7300万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2009年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 198億1300万
支払利息: 198億1300万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: 684億200万

2010年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 198億300万
支払利息: 198億300万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2011年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 183億5500万
支払利息: 183億5500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: 58億2000万

2012年3月

投資有価証券売却益: 159億2100万
環境対策引当金: -
支払利息: 178億3400万
支払利息: 178億3400万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: 117億1000万

2013年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 235億3900万
支払利息: 235億3900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2014年3月

投資有価証券売却益: 566億5000万
環境対策引当金: -
支払利息: 252億9700万
支払利息: 252億9700万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2015年3月

投資有価証券売却益: 143億1700万
環境対策引当金: -
支払利息: 199億2000万
支払利息: 199億2000万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2016年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 201億1000万
支払利息: 201億1000万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2017年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 180億600万
支払利息: 180億600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
在外営業活動体の換算差額: -
投資有価証券評価損: -

2018年3月

投資有価証券売却益: 256億8500万
環境対策引当金: -
支払利息: 201億600万
支払利息: 201億600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 189億4000万
在外営業活動体の換算差額: 105億9200万
投資有価証券評価損: -

2019年3月

投資有価証券売却益: 413億6100万
環境対策引当金: -
支払利息: 139億1600万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 203億600万
在外営業活動体の換算差額: -412億5600万
投資有価証券評価損: 322億4100万

2020年3月

投資有価証券売却益: 864億800万
環境対策引当金: -
支払利息: 164億8000万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 1262億8300万
在外営業活動体の換算差額: -148億1200万
投資有価証券評価損: 232億8500万

2021年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 190億2300万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 700億600万
在外営業活動体の換算差額: 27億5200万
投資有価証券評価損: -

2022年3月

投資有価証券売却益: 154億500万
環境対策引当金: -
支払利息: 187億2500万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 1915億8300万
在外営業活動体の換算差額: 564億9700万
投資有価証券評価損: -

2023年3月

投資有価証券売却益: 281億3400万
環境対策引当金: -
支払利息: 166億5900万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 1193億6100万
在外営業活動体の換算差額: 887億6800万
投資有価証券評価損: -

2024年3月

投資有価証券売却益: -
環境対策引当金: -
支払利息: 180億7100万
支払利息: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -2215億1800万
在外営業活動体の換算差額: 817億1600万
投資有価証券評価損: -