5401 日本製鉄

時価

3兆1816億円

PER 予

10.28倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.65倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.78%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

投資有価証券売却益、工事損失引当金、土地他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券売却益	工事損失引当金	土地	投資損失準備金の積立	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）	当期に費用認識した研究開発費（IFRS）
2008/03	-	33.8億	-	-	-	-
2009/03	-	46.7億 +37.9%	-	547百万	-	-
2010/03	-	35.2億 -24.5%	-	-	-	-
2011/03	-	45億 +27.9%	-	-	-	-
2012/03	159億	35.2億 -21.8%	-	-	-1.18億	-
2013/03	-	29.9億 -15.1%	-	-	82.5億黒転	-
2014/03	567億 +255.8%	30.8億 +2.9%	-	-	-	-
2015/03	143億 -74.7%	16.7億 -45.7%	-	-	-	-
2016/03	-	21.2億 +27.2%	-	-	-	-
2017/03	-	23億 +8.1%	-512億	-	-	-
2018/03	257億 +79.4%	15.1億 -34.3%	-496億赤縮	-	-	610億
2019/03	414億 +61%	-	-487億赤縮	-	-	586億 -3.9%
2020/03	864億 +108.9%	-	-652億赤拡	-	-	631億 +7.7%
2021/03	-	-	-658億赤拡	-	-	527億 -16.6%
2022/03	154億 -82.2%	-	-667億赤拡	-	-	546億 +3.6%
2023/03	281億 +82.6%	-	-670億赤拡	-	-	589億 +8%

2008年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 33億8400万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2009年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 46億6600万
土地: -
投資損失準備金の積立: 5億4700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2010年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 35億2200万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2011年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 45億400万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2012年3月

投資有価証券売却益: 159億2100万
工事損失引当金: 35億2200万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -1億1800万
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2013年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 29億9100万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2014年3月

投資有価証券売却益: 566億5000万
工事損失引当金: 30億7800万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2015年3月

投資有価証券売却益: 143億1700万
工事損失引当金: 16億7000万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2016年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 21億2400万
土地: -
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2017年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: 22億9700万
土地: -511億8900万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: -

2018年3月

投資有価証券売却益: 256億8500万
工事損失引当金: 15億800万
土地: -496億2000万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 610億1900万

2019年3月

投資有価証券売却益: 413億6100万
工事損失引当金: -
土地: -487億3300万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 586億2100万

2020年3月

投資有価証券売却益: 864億800万
工事損失引当金: -
土地: -652億
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 631億4700万

2021年3月

投資有価証券売却益: -
工事損失引当金: -
土地: -657億5200万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 526億7300万

2022年3月

投資有価証券売却益: 154億500万
工事損失引当金: -
土地: -667億3800万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 545億5000万

2023年3月

投資有価証券売却益: 281億3400万
工事損失引当金: -
土地: -669億8400万
投資損失準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
当期に費用認識した研究開発費（IFRS）: 588億9300万