投資有価証券売却益、自己株式の取得、環境対策引当金他2件
2007年3月
2008年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 自己株式の取得
- -945億1600万
- 環境対策引当金
- 54億200万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 808億5700万
2009年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 自己株式の取得
- -12億6900万
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 802億8700万
2010年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 自己株式の取得
- -5600万
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 762億9800万
2011年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 自己株式の取得
- -4200万
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 724億4800万
2012年3月
- 投資有価証券売却益
- 159億2100万
- 自己株式の取得
- -3000万
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -4700万
- 固定資産圧縮積立金
- 737億3600万
2013年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 自己株式の取得
- -658億2800万
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- 88億7500万
- 固定資産圧縮積立金
- 721億900万
2014年3月
- 投資有価証券売却益
- 566億5000万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 701億3800万
2015年3月
- 投資有価証券売却益
- 143億1700万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 688億3500万
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 投資有価証券売却益
- 256億8500万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 686億1700万
2019年3月
- 投資有価証券売却益
- 413億6100万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
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- 固定資産圧縮積立金
- 258億9400万
2020年3月
- 投資有価証券売却益
- 864億800万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 269億9900万
2021年3月
2022年3月
- 投資有価証券売却益
- 154億500万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 266億5900万
2023年3月
- 投資有価証券売却益
- 281億3400万
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 263億8500万