投資有価証券売却益、特別修繕準備金、非流動負債合計他3件
2007年3月
2008年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- 78億5600万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 1815億5000万
2009年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- 95億1000万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 1851億1900万
2010年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- 114億5200万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 1250億8700万
2011年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- 135億4000万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 1017億7800万
2012年3月
- 投資有価証券売却益
- 159億2100万
- 特別修繕準備金
- 164億9200万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -7000万
- 長期借入れによる収入
- 1552億3300万
2013年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- 123億4900万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -6億2400万
- 長期借入れによる収入
- 2786億9800万
2014年3月
- 投資有価証券売却益
- 566億5000万
- 特別修繕準備金
- 84億4300万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 2348億1200万
2015年3月
- 投資有価証券売却益
- 143億1700万
- 特別修繕準備金
- 43億8500万
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 567億6700万
2016年3月
2017年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- -
- 関係会社事業再編損
- 54億7000万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 1794億4300万
2018年3月
- 投資有価証券売却益
- 256億8500万
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆710億
- 関係会社事業再編損
- 54億5900万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- 2464億1100万
2019年3月
- 投資有価証券売却益
- 413億6100万
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆2416億
- 関係会社事業再編損
- 146億5900万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- -
2020年3月
- 投資有価証券売却益
- 864億800万
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆5531億
- 関係会社事業再編損
- 283億3100万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- -
2021年3月
- 投資有価証券売却益
- -
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆6712億
- 関係会社事業再編損
- 301億4500万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- -
2022年3月
- 投資有価証券売却益
- 154億500万
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆8367億
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- -
2023年3月
- 投資有価証券売却益
- 281億3400万
- 特別修繕準備金
- -
- 非流動負債合計
- 2兆8268億
- 関係会社事業再編損
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 長期借入れによる収入
- -