5401 日本製鉄

時価

3兆2654億円

PER 予

10.55倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.66%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

貸倒引当金の増減額（△は減少）、減価償却累計額、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金の増減額（△は減少）		減価償却累計額		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）		土地
2008/03	-52.8億		-224億		55.3億		3197億
2009/03	-18.5億	赤縮	-230億	赤拡	-50億	赤転	3308億	+3.5%
2010/03	-22.8億	赤拡	-270億	赤拡	1.16億	黒転	3217億	-2.8%
2011/03	-42.7億	赤拡	-275億	赤拡	-9.49億	赤転	3266億	+1.5%
2012/03	-17.5億	赤縮	-276億	赤拡	-0.47億	赤縮	3266億	+0%
2013/03	-3.66億	赤縮	-280億	赤拡	88.8億	黒転	5948億	+82.1%
2014/03	-3.7億	赤拡	-		-		5824億	-2.1%
2015/03	-1.56億	赤縮	-		-		5912億	+1.5%
2016/03	-17.3億	赤拡	-		-		5926億	+0.2%
2017/03	14.4億	黒転	-		-		6545億	+10.4%
2018/03	-2.6億	赤転	-		-		6532億	-0.2%
2019/03	-		-		-		4369億	-33.1%
2020/03	-		-		-		4446億	+1.8%
2021/03	-		-		-		4652億	+4.6%
2022/03	-		-		-		4657億	+0.1%
2023/03	-		-		-		4633億	-0.5%

2008年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -52億8300万
減価償却累計額: -223億9300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 55億3300万
土地: 3196億5100万

2009年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -18億5000万
減価償却累計額: -229億5000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -50億300万
土地: 3307億8400万

2010年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -22億7500万
減価償却累計額: -270億4000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 1億1600万
土地: 3216億7000万

2011年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -42億6600万
減価償却累計額: -275億1000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -9億4900万
土地: 3266億200万

2012年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -17億4500万
減価償却累計額: -276億600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -4700万
土地: 3266億2600万

2013年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億6600万
減価償却累計額: -279億9400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 88億7500万
土地: 5948億2400万

2014年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億7000万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 5823億8900万

2015年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1億5600万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 5912億200万

2016年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -17億3200万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 5925億9600万

2017年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: 14億3900万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 6544億7500万

2018年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2億6000万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 6531億8200万

2019年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 4368億6900万

2020年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 4446億4200万

2021年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 4651億5300万

2022年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 4657億4700万

2023年3月

貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地: 4632億8000万