5401 日本製鉄

時価

3兆2737億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.7%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

関係会社出資金評価損、特定災害防止準備金、当年度純利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社出資金評価損	特定災害防止準備金	当年度純利益	売上原価	その他の費用	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
2008/03	-	-	3550億	3.95兆	-	-
2009/03	-	-	1551億 -56.3%	4.11兆 +3.9%	-	-
2010/03	-	13百万	-115億赤転	3.16兆 -23.1%	-	-
2011/03	-	19百万 +46.2%	932億黒転	3.62兆 +14.8%	-	-
2012/03	-	24百万 +26.3%	585億 -37.3%	3.68兆 +1.5%	-	-70百万
2013/03	-	-	-1246億赤転	3.98兆 +8.3%	-	-624百万赤拡
2014/03	-	-	2428億黒転	4.76兆 +19.5%	-	-
2015/03	714億	-	2143億 -11.7%	4.8兆 +0.9%	-	-
2016/03	-	-	837億 -60.9%	4.29兆 -10.7%	-	-
2017/03	110億 -84.6%	-	415億 -50.4%	4.07兆 -5.2%	-	-
2018/03	-	-	1183億 +184.7%	4.97兆 +22.2%	988億	-
2019/03	-	-	1453億 +22.9%	3.28兆 -34%	701億 -29%	-
2020/03	-	-	-4556億赤転	3.18兆 -2.9%	4650億 +563.2%	-
2021/03	-	-	-421億赤縮	2.7兆 -15.2%	911億 -80.4%	-
2022/03	-	-	3930億黒転	3.7兆 +37.2%	816億 -10.4%	-
2023/03	-	-	5036億 +28.1%	4.39兆 +18.5%	821億 +0.6%	-
2024/03	-	-	3242億 -35.6%	4.27兆 -2.7%	1091億 +32.9%	-

2008年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 3549億8900万
売上原価: 3兆9529億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2009年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 1550億7700万
売上原価: 4兆1057億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2010年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: 1300万
当年度純利益: -115億2900万
売上原価: 3兆1564億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2011年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: 1900万
当年度純利益: 931億9900万
売上原価: 3兆6249億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2012年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: 2400万
当年度純利益: 584億7100万
売上原価: 3兆6786億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -7000万

2013年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: -1245億6700万
売上原価: 3兆9823億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -6億2400万

2014年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 2427億5300万
売上原価: 4兆7603億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2015年3月

関係会社出資金評価損: 714億4900万
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 2142億9300万
売上原価: 4兆8017億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2016年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 837億3600万
売上原価: 4兆2883億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2017年3月

関係会社出資金評価損: 109億6800万
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 415億4100万
売上原価: 4兆657億
その他の費用: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2018年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 1182億7500万
売上原価: 4兆9691億
その他の費用: 987億7300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2019年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 1453億1900万
売上原価: 3兆2778億
その他の費用: 701億2000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2020年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: -4556億4100万
売上原価: 3兆1840億
その他の費用: 4650億3500万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2021年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: -420億9800万
売上原価: 2兆6989億
その他の費用: 910億8300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2022年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 3930億2200万
売上原価: 3兆7040億
その他の費用: 816億100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2023年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 5036億4300万
売上原価: 4兆3909億
その他の費用: 821億200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2024年3月

関係会社出資金評価損: -
特定災害防止準備金: -
当年度純利益: 3242億3500万
売上原価: 4兆2724億
その他の費用: 1091億3100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -