5401 日本製鉄

時価

3兆826億円

PER 予

9.96倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.63倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.93%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

機械及び装置（純額）、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、土地再評価差額金の取崩

【期間】

通期

年度	機械及び装置（純額）		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）		土地再評価差額金の取崩
2008/03	6862億		-		-
2009/03	6837億	-0.3%	-		-
2010/03	7275億	+6.4%	-		-
2011/03	6982億	-4%	-		-
2012/03	6311億	-9.6%	-1.18億		-
2013/03	8893億	+40.9%	82.5億	黒転	45百万
2014/03	8206億	-7.7%	-		-
2015/03	8036億	-2.1%	-		-41百万	赤転
2016/03	7775億	-3.2%	-		0	+100%
2017/03	7684億	-1.2%	-		34百万
2018/03	7583億	-1.3%	-		0	-100%
2019/03	8848億	+16.7%	-		-
2020/03	6892億	-22.1%	-		-
2021/03	7489億	+8.7%	-		-
2022/03	8376億	+11.8%	-		-
2023/03	8807億	+5.1%	-		-

2008年3月

機械及び装置（純額）: 6861億5000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2009年3月

機械及び装置（純額）: 6837億4900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2010年3月

機械及び装置（純額）: 7275億1000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2011年3月

機械及び装置（純額）: 6982億4100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2012年3月

機械及び装置（純額）: 6311億1800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -1億1800万
土地再評価差額金の取崩: -

2013年3月

機械及び装置（純額）: 8893億2500万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万
土地再評価差額金の取崩: 4500万

2014年3月

機械及び装置（純額）: 8206億1400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2015年3月

機械及び装置（純額）: 8035億5200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -4100万

2016年3月

機械及び装置（純額）: 7775億3100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: 0

2017年3月

機械及び装置（純額）: 7683億6700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: 3400万

2018年3月

機械及び装置（純額）: 7582億7700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: 0

2019年3月

機械及び装置（純額）: 8848億3000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2020年3月

機械及び装置（純額）: 6891億9200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2021年3月

機械及び装置（純額）: 7489億3800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2022年3月

機械及び装置（純額）: 8376億4100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -

2023年3月

機械及び装置（純額）: 8806億6800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
土地再評価差額金の取崩: -