5401 日本製鉄

時価

3兆2737億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.7%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

継続事業からの税引前利益、投資損失準備金の取崩、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	継続事業からの税引前利益	投資損失準備金の取崩	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）	営業外費用計	災害による損失	減価償却累計額
2008/03	-	-	55.3億	860億	-	-4630億
2009/03	-	-	-50億赤転	1148億 +33.6%	-	-4687億赤拡
2010/03	-	-	1.16億黒転	978億 -14.9%	-	-4751億赤拡
2011/03	-	-	-9.49億赤転	756億 -22.7%	-	-4784億赤拡
2012/03	-	-546百万	-0.47億赤縮	578億 -23.6%	-	-4851億赤拡
2013/03	-	0 +100%	88.8億黒転	843億 +45.9%	-	-4961億赤拡
2014/03	-	-	-	836億 -0.8%	-	-
2015/03	-	-	-	746億 -10.8%	-	-
2016/03	-	-	-	745億 -0%	-	-
2017/03	-	-	-	826億 +10.8%	78.4億	-
2018/03	2718億	-	-	860億 +4.1%	-	-
2019/03	2488億 -8.5%	-	-	551億 -35.9%	-	-
2020/03	-4236億赤転	-	-	790億 +43.3%	-	-
2021/03	-86.6億赤縮	-	-	928億 +17.4%	-	-
2022/03	8166億黒転	-	-	736億 -20.7%	-	-
2023/03	8668億 +6.2%	-	-	832億 +13.1%	-	-
2024/03	7640億 -11.9%	-	-	1258億 +51.1%	-	-

2008年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 55億3300万
営業外費用計: 859億8000万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4630億400万

2009年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -50億300万
営業外費用計: 1148億4200万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4687億3300万

2010年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 1億1600万
営業外費用計: 977億5500万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4751億4400万

2011年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -9億4900万
営業外費用計: 755億6100万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4784億4100万

2012年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -5億4600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -4700万
営業外費用計: 577億5000万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4850億7500万

2013年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: 0
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 88億7500万
営業外費用計: 842億5800万
災害による損失: -
減価償却累計額: -4960億7700万

2014年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 836億900万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2015年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 745億6000万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2016年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 745億3400万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2017年3月

継続事業からの税引前利益: -
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 825億9300万
災害による損失: 78億3900万
減価償却累計額: -

2018年3月

継続事業からの税引前利益: 2717億6000万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 859億7600万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2019年3月

継続事業からの税引前利益: 2487億6900万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 551億1200万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2020年3月

継続事業からの税引前利益: -4235億7200万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 789億9400万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2021年3月

継続事業からの税引前利益: -86億5600万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 927億6600万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2022年3月

継続事業からの税引前利益: 8165億8300万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 736億900万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2023年3月

継続事業からの税引前利益: 8668億4900万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 832億3200万
災害による損失: -
減価償却累計額: -

2024年3月

継続事業からの税引前利益: 7639億7200万
投資損失準備金の取崩: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
営業外費用計: 1257億6800万
災害による損失: -
減価償却累計額: -