退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1255億3600万
- 2009年3月31日 +8.64%
- 1363億8000万
- 2010年3月31日 +4.12%
- 1419億9500万
- 2010年9月30日 +9.69%
- 1557億6000万
- 2010年12月31日 +1.33%
- 1578億2600万
- 2011年3月31日 -1.31%
- 1557億6000万
- 2011年6月30日 +0.08%
- 1558億8100万
- 2011年9月30日 -0.12%
- 1556億9300万
- 2011年12月31日 +0.25%
- 1560億7600万
- 2012年3月31日 -1.78%
- 1532億9300万
- 2012年6月30日 -1.22%
- 1514億2100万
- 2012年9月30日 -0.72%
- 1503億3500万
- 2012年12月31日 +28.63%
- 1933億8100万
- 2013年3月31日 -0.39%
- 1926億3500万
- 2013年6月30日 +1.34%
- 1952億1900万
- 2013年9月30日 +5.99%
- 2069億1500万
- 2013年12月31日 +0.68%
- 2083億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 560億3200万
- 2009年3月31日 +18.32%
- 662億9700万
- 2010年3月31日 +4.8%
- 694億7900万
- 2011年3月31日 +2.65%
- 713億1800万
- 2012年3月31日 -4.42%
- 681億6500万
- 2013年3月31日 +31.4%
- 895億6800万
- 2014年3月31日 +15.19%
- 1031億7700万
- 2015年3月31日 +14.7%
- 1183億4200万
- 2016年3月31日 -35.08%
- 768億2500万
- 2017年3月31日 +36.08%
- 1045億4200万
- 2018年3月31日 -6.98%
- 972億4500万
- 2019年3月31日 -7.7%
- 897億5300万
- 2020年3月31日 +36.85%
- 1228億3000万
- 2021年3月31日 +16.94%
- 1436億3300万
- 2022年3月31日 -11.67%
- 1268億7000万
- 2023年3月31日 -6.02%
- 1192億3200万
- 2024年3月31日 -51.5%
- 578億3200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合2024/06/21 15:00
(表示方法の変更)前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 給料手当及び賞与 37,228 38,207 退職給付引当金繰入額 △2,085 △1,328 研究開発費 42,265 43,134
当事業年度において「事務委託費」は重要性が増したため、主要な費目として表示することとした。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度において、「その他」に含めていた「設備休止関連損失」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度において「その他」に含めていた78,340百万円は、「設備休止関連損失」に組み替えている。2024/06/21 15:00
また、前事業年度において、独立掲記していた「退職給付引当金」、「ソフトウエア等償却超過額」、及び「繰越欠損金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示することとした。なお、「繰越欠損金」の重要性が乏しくなったことに伴い、当事業年度より「評価性引当額」の内訳を表示しないこととした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度において独立掲記していた「退職給付引当金」25,525百万円、「ソフトウエア等償却超過額」14,948百万円、及び「繰越欠損金」23,137百万円は、「その他」に組み替えており、前事業年度において独立掲記していた「税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額」△15,868百万円、及び「将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額」△140,456百万円は、「評価性引当額」の内訳として表示していない。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異発生原因の主な内訳 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
・製品、半製品、仕掛品、原材料
…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・貯蔵品
…主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械及び装置 主として14年2024/06/21 15:00