5401 日本製鉄

時価

3兆1702億円

PER 予

10.24倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.8%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

退職給付引当金繰入額、減価償却累計額、金融費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付引当金繰入額	減価償却累計額	金融費用	その他有価証券評価差額金（税引後）	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）	持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
2008/03	15.1億	-3567億	-	-	49.7億	-
2009/03	25.3億 +67.5%	-3611億赤拡	-	-	-48.3億赤転	-
2010/03	27.6億 +9%	-3888億赤拡	-	-	2.7億黒転	-
2011/03	30.5億 +10.6%	-4011億赤拡	-	-537億	-15.7億赤転	-
2012/03	23億 -24.5%	-4136億赤拡	-	-333億赤縮	-1.18億赤縮	-
2013/03	14億 -39.5%	-4290億赤拡	-	946億黒転	82.5億黒転	-
2014/03	2.61億 -81.3%	-	-	180億 -81%	-	-
2015/03	-3.01億赤転	-	-	871億 +383.6%	-	-
2016/03	-4.87億赤拡	-	-	-1053億赤転	-	-
2017/03	8.09億黒転	-	-	682億黒転	-	-
2018/03	7.24億 -10.5%	-	246億	448億 -34.2%	-	51.3億
2019/03	-4.73億赤転	-	224億 -8.7%	-	-	-29.5億赤転
2020/03	-12.4億赤拡	-	252億 +12.1%	-	-	-67.9億赤拡
2021/03	-13.9億赤拡	-	254億 +1%	-	-	101億黒転
2022/03	-17.9億赤拡	-	262億 +3.3%	-	-	52.9億 -47.4%
2023/03	-20.9億赤拡	-	249億 -5.2%	-	-	13.6億 -74.4%
2024/03	-13.3億赤縮	-	362億 +45.6%	-	-	91.8億 +577.4%

2008年3月

退職給付引当金繰入額: 15億1100万
減価償却累計額: -3567億1600万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 49億7100万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2009年3月

退職給付引当金繰入額: 25億3100万
減価償却累計額: -3610億7600万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -48億2500万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2010年3月

退職給付引当金繰入額: 27億5800万
減価償却累計額: -3887億8100万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 2億7000万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2011年3月

退職給付引当金繰入額: 30億5000万
減価償却累計額: -4011億1300万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -537億4000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -15億6800万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2012年3月

退職給付引当金繰入額: 23億400万
減価償却累計額: -4136億3200万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -332億7700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -1億1800万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2013年3月

退職給付引当金繰入額: 13億9500万
減価償却累計額: -4289億5700万
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 946億1000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2014年3月

退職給付引当金繰入額: 2億6100万
減価償却累計額: -
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 180億1700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2015年3月

退職給付引当金繰入額: -3億100万
減価償却累計額: -
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 871億2700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2016年3月

退職給付引当金繰入額: -4億8700万
減価償却累計額: -
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -1052億6800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2017年3月

退職給付引当金繰入額: 8億900万
減価償却累計額: -
金融費用: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 681億8100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2018年3月

退職給付引当金繰入額: 7億2400万
減価償却累計額: -
金融費用: 245億8400万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 448億4500万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 51億2500万

2019年3月

退職給付引当金繰入額: -4億7300万
減価償却累計額: -
金融費用: 224億4500万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -29億5300万

2020年3月

退職給付引当金繰入額: -12億4400万
減価償却累計額: -
金融費用: 251億5900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -67億8500万

2021年3月

退職給付引当金繰入額: -13億9300万
減価償却累計額: -
金融費用: 254億400万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 100億6200万

2022年3月

退職給付引当金繰入額: -17億8700万
減価償却累計額: -
金融費用: 262億4500万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 52億9300万

2023年3月

退職給付引当金繰入額: -20億8500万
減価償却累計額: -
金融費用: 248億8800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 13億5500万

2024年3月

退職給付引当金繰入額: -13億2800万
減価償却累計額: -
金融費用: 362億3000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 91億7900万