5401 日本製鉄

時価

3兆1702億円

PER 予

10.24倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.8%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

退職給付引当金繰入額、減価償却累計額、一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付引当金繰入額	減価償却累計額	一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費	建物及び構築物	純資産の部合計	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
2007/03	-	-	-	-	2.37兆	-
2008/03	15.1億	-3567億	-	-	2.41兆 +1.9%	-
2009/03	25.3億 +67.5%	-3611億赤拡	-	-	2.17兆 -9.9%	-
2010/03	27.6億 +9%	-3888億赤拡	-	-	2.34兆 +7.4%	-
2010/09	-	-	-	-	2.38兆 +1.9%	-
2011/03	30.5億 +10.6%	-4011億赤拡	-	-	2.38兆 ±0%	-
2012/03	23億 -24.5%	-4136億赤拡	-	-	2.35兆 -1.4%	-70百万
2013/03	14億 -39.5%	-4290億赤拡	601億	-	2.94兆 +25.2%	-624百万赤拡
2014/03	2.61億 -81.3%	-	644億 +7.3%	-	3.24兆 +10.2%	-
2015/03	-3.01億赤転	-	630億 -2.3%	-	3.55兆 +9.5%	-
2016/03	-4.87億赤拡	-	685億 +8.8%	-	3.01兆 -15.2%	-
2017/03	8.09億黒転	-	691億 +0.9%	2.56兆	3.29兆 +9.4%	-
2018/03	7.24億 -10.5%	-	731億 +5.7%	2.61兆 +2%	3.52兆 +6.8%	-
2019/03	-4.73億赤転	-	-	2.73兆 +4.7%	2.07兆 -41%	-
2020/03	-12.4億赤拡	-	-	2.79兆 +2.2%	1.45兆 -30.2%	-
2021/03	-13.9億赤拡	-	-	2.85兆 +2.1%	1.47兆 +1.5%	-
2022/03	-17.9億赤拡	-	-	2.85兆 +0.2%	1.78兆 +21.3%	-
2023/03	-20.9億赤拡	-	-	2.9兆 +1.6%	2.14兆 +20%	-
2024/03	-13.3億赤縮	-	-	2.99兆 +3.2%	2.38兆 +11.5%	-

2007年3月

退職給付引当金繰入額: -
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆3692億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2008年3月

退職給付引当金繰入額: 15億1100万
減価償却累計額: -3567億1600万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆4139億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2009年3月

退職給付引当金繰入額: 25億3100万
減価償却累計額: -3610億7600万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆1748億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2010年3月

退職給付引当金繰入額: 27億5800万
減価償却累計額: -3887億8100万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆3356億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2010年9月

退職給付引当金繰入額: -
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆3809億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2011年3月

退職給付引当金繰入額: 30億5000万
減価償却累計額: -4011億1300万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆3809億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2012年3月

退職給付引当金繰入額: 23億400万
減価償却累計額: -4136億3200万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆3473億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -7000万

2013年3月

退職給付引当金繰入額: 13億9500万
減価償却累計額: -4289億5700万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 600億7100万
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 2兆9382億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -6億2400万

2014年3月

退職給付引当金繰入額: 2億6100万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 644億3700万
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 3兆2379億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2015年3月

退職給付引当金繰入額: -3億100万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 629億6600万
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 3兆5470億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2016年3月

退職給付引当金繰入額: -4億8700万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 684億9300万
建物及び構築物: -
純資産の部合計: 3兆90億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2017年3月

退職給付引当金繰入額: 8億900万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 691億1000万
建物及び構築物: 2兆5556億
純資産の部合計: 3兆2910億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2018年3月

退職給付引当金繰入額: 7億2400万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 730億8300万
建物及び構築物: 2兆6077億
純資産の部合計: 3兆5155億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2019年3月

退職給付引当金繰入額: -4億7300万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆7305億
純資産の部合計: 2兆724億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2020年3月

退職給付引当金繰入額: -12億4400万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆7907億
純資産の部合計: 1兆4464億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2021年3月

退職給付引当金繰入額: -13億9300万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆8486億
純資産の部合計: 1兆4675億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2022年3月

退職給付引当金繰入額: -17億8700万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆8536億
純資産の部合計: 1兆7800億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2023年3月

退職給付引当金繰入額: -20億8500万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆8997億
純資産の部合計: 2兆1353億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2024年3月

退職給付引当金繰入額: -13億2800万
減価償却累計額: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
建物及び構築物: 2兆9930億
純資産の部合計: 2兆3809億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -