5401 日本製鉄

時価

3兆1816億円

PER 予

10.28倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.65倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.78%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

特別修繕準備金の取崩、法人所得税の支払額、減価償却累計額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特別修繕準備金の取崩		法人所得税の支払額		減価償却累計額		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
2008/03	-		-		-4630億		-
2009/03	-		-		-4687億	赤拡	-
2010/03	-		-		-4751億	赤拡	-
2011/03	-		-		-4784億	赤拡	-
2012/03	-		-		-4851億	赤拡	-1.18億
2013/03	41.4億		-		-4961億	赤拡	82.5億	黒転
2014/03	-		-		-		-
2015/03	-		-		-		-
2016/03	-		-		-		-
2017/03	-		-		-		-
2018/03	-		-664億		-		-
2019/03	-		-808億	赤拡	-		-
2020/03	-		-925億	赤拡	-		-
2021/03	-		-267億	赤縮	-		-
2022/03	-		-860億	赤拡	-		-
2023/03	-		-2144億	赤拡	-		-
2024/03	-		-1265億	赤縮	-		-

2008年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4630億400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2009年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4687億3300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2010年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4751億4400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2011年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4784億4100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2012年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4850億7500万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -1億1800万

2013年3月

特別修繕準備金の取崩: 41億4200万
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -4960億7700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万

2014年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2015年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2016年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2017年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2018年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -664億3500万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2019年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -808億1100万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2020年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -925億1000万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2021年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -267億3100万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2022年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -860億800万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2023年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -2144億3300万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2024年3月

特別修繕準備金の取崩: -
法人所得税の支払額: -1265億2600万
減価償却累計額: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -