日本製鉄（5401）の構築物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1209億5900万
- 2009年3月31日 +3.1%
- 1247億1300万
- 2010年3月31日 +8.61%
- 1354億4900万
- 2011年3月31日 +3.85%
- 1406億6100万
- 2012年3月31日 +2.19%
- 1437億4300万
- 2013年3月31日 +35.18%
- 1943億1200万
- 2014年3月31日 -0.97%
- 1924億3200万
- 2015年3月31日 -0.69%
- 1911億100万
- 2016年3月31日 -6%
- 1796億3000万
- 2017年3月31日 +3.31%
- 1855億6800万
- 2018年3月31日 +1.02%
- 1874億5300万
- 2019年3月31日 +13.84%
- 2133億9500万
- 2020年3月31日 -19.96%
- 1707億9500万
- 2021年3月31日 +12.57%
- 1922億6100万
- 2022年3月31日 +2.91%
- 1978億5200万
- 2023年3月31日 +3.29%
- 2043億6900万
- 2024年3月31日 +2.3%
- 2090億7200万
- 2025年3月31日 +1.56%
- 2123億3000万
- 2026年3月31日 +11.28%
- 2362億9000万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 主として竣工による資産編入である。2026/06/23 15:31
2 当期減少額には、機械及び装置11,610百万円、建物205百万円、構築物103百万円、工具、器具及び備品18百万円、ソフトウェア11百万円(合計 11,949百万円)の圧縮記帳額が含まれている。
3 当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載している。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2026/06/23 15:31
(2) 貸主側オペレーティング・リース前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 13,585 16,346 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 7,647 19,707 使用権資産の内訳 建物及び構築物を原資産とするもの 56,515 52,756 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 38,432 78,921
解約不能オペレーティング・リース契約に係る割引前受取リース料の満期分析は以下のとおりである。 - #3 注記事項－担保、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2026/06/23 15:31
(単位:百万円)担保に供している資産 前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地 5,605 8,294 建物及び構築物 1,966 141,657 機械装置及び運搬具 660 303,429
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
