構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1209億5900万
- 2009年3月31日 +3.1%
- 1247億1300万
- 2010年3月31日 +8.61%
- 1354億4900万
- 2011年3月31日 +3.85%
- 1406億6100万
- 2012年3月31日 +2.19%
- 1437億4300万
- 2013年3月31日 +35.18%
- 1943億1200万
- 2014年3月31日 -0.97%
- 1924億3200万
- 2015年3月31日 -0.69%
- 1911億100万
- 2016年3月31日 -6%
- 1796億3000万
- 2017年3月31日 +3.31%
- 1855億6800万
- 2018年3月31日 +1.02%
- 1874億5300万
- 2019年3月31日 +13.84%
- 2133億9500万
- 2020年3月31日 -19.96%
- 1707億9500万
- 2021年3月31日 +12.57%
- 1922億6100万
- 2022年3月31日 +2.91%
- 1978億5200万
- 2023年3月31日 +3.29%
- 2043億6900万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 主として竣工による資産編入である。2023/06/23 15:01
2 当期減少額には、建物199百万円、構築物12百万円、機械及び装置12百万円
(合計224百万円)の圧縮記帳額が含まれている。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 15:01
(2) 貸主側オペレーティング・リース前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 14,110 13,204 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 7,175 6,696 使用権資産の内訳 建物及び構築物を原資産とするもの 32,413 38,591 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 37,928 37,151
解約不能オペレーティング・リース契約に係る割引前受取リース料の満期分析は以下のとおりである。 - #3 注記事項－担保、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 15:01
(単位:百万円)担保に供している資産 前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地 7,098 5,656 建物及び構築物 2,417 2,257 機械装置及び運搬具 800 710
- #4 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 製鉄セグメントにおいて、減損損失を24,448百万円計上している。2023/06/23 15:01
主として当社の普通鋼シームレス鋼管に係る一部の事業において、将来の脱炭素化の加速によりさらに事業環境が悪化する可能性が高いことを踏まえ、将来キャッシュ・フローを算定した結果、回収可能価額が関連する事業用資産の帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として21,500百万円計上している。その主な内訳は機械装置及び運搬具14,600百万円、建物及び構築物6,000百万円である。
当該資産の回収可能価額は、ディスカウント・キャッシュ・フロー法による使用価値により算定しており、税引前割引率は6.0%である。