- 5408
- 2026/09/11
- 時価
- 401億円
- PER 予
- 8.84倍
- 2010年以降
- 赤字-16.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 赤字-1.3倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.14%
- ROE 予
- 3.52%
- ROA 予
- 2.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 463億6400万
- 2021年3月31日 +3.14%
- 478億2200万
個別
- 2020年3月31日
- 411億800万
- 2021年3月31日 +1.92%
- 418億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/29 11:10
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2021/06/29 11:10
有形固定資産
主として鉄鋼事業における基幹系システム(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/29 11:10
① 有形固定資産(リース資産を除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
土地等の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
土地等の売却によるものであります。2021/06/29 11:10 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2021/06/29 11:10前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)機械及び装置 60 百万円 114 百万円 建物等 4 6 撤去費用等 84 62 合計 149 183 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 有形固定資産及び定期預金の一部は、次のとおり短期借入金及び長期資金借入のため担保に供しております。2021/06/29 11:10
① 工場財団組成物件の帳簿価額 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2021/06/29 11:10 - #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 圧縮記帳額2021/06/29 11:10
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/29 11:10
(単位:百万円) - #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 11:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 退職給付引当金 413 430 有形・無形固定資産 349 297 資産除去債務 135 135 繰延税金負債 有形・無形固定資産 △1,800 △1,780 前払年金費用 △251 △259 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 11:10
(注)1.評価性引当額が321百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社において、新型コロナウイルス感染症により翌期以降の課税所得の見積額を見直した結果、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が219百万円減少したことによるものであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 退職給付に係る負債 774 797 有形・無形固定資産 350 298 賞与引当金 254 250 子会社株式取得に伴う子会社の資産の再評価差額 △2,343 △2,359 有形・無形固定資産 △1,800 △1,780 退職給付に係る資産 △187 △353 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/06/29 11:10
投資活動の結果支出した資金は、26億52百万円(前期30億98百万円の支出)となりました。これは、主として有形固定資産の売却による収入8億55百万円がありましたが、有形固定資産の取得による支出33億45百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2021/06/29 11:10
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)