7231 トピー工業

7231
2024/04/30
時価
644億円
PER 予
11.52倍
2010年以降
赤字-90.95倍
(2010-2023年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.19-0.85倍
(2010-2023年)
配当 予
3.66%
ROE 予
4.05%
ROA 予
1.71%
資料
Link
CSV,JSON

機械装置及び運搬具

【期間】

連結

2008年3月31日
1565億6000万
2009年3月31日 +1.99%
1596億7100万
2010年3月31日 -3.49%
1541億600万
2011年3月31日 -1.59%
1516億5800万
2012年3月31日 +0.41%
1522億8100万
2013年3月31日 +4.93%
1597億9400万
2014年3月31日 +2.26%
1634億300万
2015年3月31日 +17.2%
1915億300万
2016年3月31日 -0.79%
1899億8500万
2017年3月31日 -5.58%
1793億8800万
2018年3月31日 +4.04%
1866億3800万
2019年3月31日 +9.41%
2041億9700万
2020年3月31日 +2.47%
2092億3500万
2021年3月31日 +1.82%
2130億4600万
2022年3月31日 +3.34%
2201億5900万
2023年3月31日 +2.89%
2265億3200万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主に、鉄鋼セグメント及び自動車・産業機械部品セグメントにおける機械装置及び運搬具です。
②リース資産の減価償却の方法
2023/06/23 16:18
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物・機械装置及び運搬具は、定率法と定額法を併用し、その他は定率法を採用しています。連結子会社は定率法又は定額法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10~47年
機械装置及び運搬具 4~14年
その他 2~10年
ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しています。
ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。2023/06/23 16:18
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※7 固定資産売却損の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物0百万円-百万円
機械装置及び運搬具33
その他(有形固定資産)40
2023/06/23 16:18
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
機械装置及び運搬具10百万円7百万円
土地273
2023/06/23 16:18
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※6 有形固定資産取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物97百万円97百万円
機械装置及び運搬具933929
1,0301,027
2023/06/23 16:18
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
名称場所用途種類
トピー工業㈱神奈川県綾瀬市遊休資産建設仮勘定
トピーファスナー・メキシコS.A. DE C.V.メキシコ合衆国サンルイスポトシ州サンルイスポトシ市事業用資産機械装置及び運搬具
当社グループは、事業別セグメントを構成する連結会社の事業別に資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当社の遊休資産について、今後の使用が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(27百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建設仮勘定27百万円です。
2023/06/23 16:18
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物・機械装置及び運搬具は、定率法と定額法を併用し、その他は定率法を採用しています。連結子会社は定率法又は定額法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
2023/06/23 16:18