利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 392億5200万
- 2008年3月31日 +13.08%
- 443億8600万
- 2009年3月31日 +1.88%
- 452億2000万
- 2010年3月31日 -3.35%
- 437億700万
- 2011年3月31日 +3.64%
- 452億9900万
- 2012年3月31日 +5.51%
- 477億9400万
- 2013年3月31日 +5.15%
- 502億5500万
- 2014年3月31日 +2.87%
- 516億9500万
- 2015年3月31日 +3.3%
- 533億9900万
- 2016年3月31日 +1.41%
- 541億5200万
- 2017年3月31日 +10.66%
- 599億2200万
- 2018年3月31日 +5.64%
- 633億200万
- 2019年3月31日 +8.26%
- 685億3200万
- 2020年3月31日 -10.34%
- 614億4400万
- 2021年3月31日 +0.94%
- 620億2300万
- 2022年3月31日 +0.15%
- 621億1400万
- 2023年3月31日 +8.7%
- 675億1800万
個別
- 2007年3月31日
- 207億8900万
- 2008年3月31日 +7.69%
- 223億8700万
- 2009年3月31日 -2.49%
- 218億2900万
- 2010年3月31日 -12.68%
- 190億6000万
- 2011年3月31日 +8.85%
- 207億4700万
- 2012年3月31日 +1.72%
- 211億400万
- 2013年3月31日 +11.46%
- 235億2200万
- 2014年3月31日 +9.31%
- 257億1100万
- 2015年3月31日 +7.93%
- 277億5100万
- 2016年3月31日 +2.67%
- 284億9300万
- 2017年3月31日 +18.45%
- 337億5000万
- 2018年3月31日 +0.41%
- 338億8900万
- 2019年3月31日 -1.89%
- 332億5000万
- 2020年3月31日 -24.57%
- 250億7900万
- 2021年3月31日 -1.61%
- 246億7600万
- 2022年3月31日 +12.51%
- 277億6400万
- 2023年3月31日 +18.63%
- 329億3600万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも小規模であり、かつ、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除きました。2023/06/23 16:18 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない理由
持分法適用外の非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除きました。2023/06/23 16:18 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 純資産2023/06/23 16:18
当連結会計年度末の純資産合計は、121,425百万円となり、前連結会計年度末比7,721百万円の増加となりました。これは主に、利益剰余金の増加5,403百万円、為替換算調整勘定の増加3,371百万円によるものです。この結果、1株当たり純資産は、5,268.92円となり自己資本比率は41.1%になりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容ならびに資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3) 非連結子会社について連結の範囲から除いた理由2023/06/23 16:18
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも小規模であり、かつ、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除きました。
2.持分法の適用に関する事項