このような経営環境下、当社グループは、2022年度から2025年度を実行期間とする新中期経営計画「TOPY Active & Challenge 2025」をスタートしました。グループ基本戦略として「セグメント経営の推進」、「海外収益力の強化」、「国内事業基盤の強化」及び「脱炭素化への貢献」の4項目を掲げ、前中期経営計画で築いた事業基盤を生かした収益力の強化策を進めております。また、新中期経営計画では、新たに制定したサステナビリティ基本方針及びマテリアリティ(重要課題)に基づいた施策を掲げ、当社グループの強みを生かした新たな価値の創造と社会課題の解決を図るサステナビリティ経営を推進しています。
当第1四半期連結累計期間における業績につきましては、原材料やエネルギー等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化を進めたこと等により、売上高は75,000百万円(前年同期比34.6%増)となりました。損益につきましては、自動車用ホイールの販売数量の減少や、発電燃料である石炭価格等の上昇によるコスト増加の影響を受け、営業損失569百万円(前年同期 営業損失874百万円)となったものの、円安の進展による為替差益等により経常利益は358百万円(前年同期 経常損失796百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、388百万円(前年同期 親会社株主に帰属する四半期純損失1,112百万円)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。
2022/08/10 16:13
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