トピー工業(7231)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 30億4800万
- 2009年3月31日 +2.13%
- 31億1300万
- 2010年3月31日 -5.88%
- 29億3000万
- 2011年3月31日 -4.95%
- 27億8500万
- 2012年3月31日 -6.86%
- 25億9400万
- 2013年3月31日 +5.24%
- 27億3000万
- 2014年3月31日 -6.04%
- 25億6500万
- 2015年3月31日 +26.78%
- 32億5200万
- 2016年3月31日 -9.23%
- 29億5200万
- 2017年3月31日 +0.1%
- 29億5500万
- 2018年3月31日 -2.47%
- 28億8200万
- 2019年3月31日 +10.2%
- 31億7600万
- 2020年3月31日 -5.2%
- 30億1100万
- 2021年3月31日 -0.66%
- 29億9100万
- 2022年3月31日 -6.59%
- 27億9400万
- 2023年3月31日 -6.16%
- 26億2200万
- 2024年3月31日 +6.94%
- 28億400万
- 2025年3月31日 -4.39%
- 26億8100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物・機械装置及び運搬具は、定率法と定額法を併用し、その他は定率法を採用しています。連結子会社は定率法又は定額法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10~47年
機械装置及び運搬具 4~14年
その他 2~10年
ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しています。
ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。2025/06/23 15:20 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳2025/06/23 15:20
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 16 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2025/06/23 15:20
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 50百万円 163百万円 機械装置及び運搬具 70 16 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2025/06/23 15:20
担保付債務は、次のとおりです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,378百万円 1,269百万円 土地 207 207
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※6 有形固定資産取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。2025/06/23 15:20
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 97百万円 171百万円 機械装置及び運搬具 929 1,105 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業別セグメントを構成する連結会社の事業別に資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。2025/06/23 15:20
当社連結子会社である明海発電㈱の事業用資産について、収益性の低下により投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,443百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物及び構築物804百万円、機械装置及び運搬具1,636百万円、その他1百万円です。
なお、回収可能価額は、使用価値により測定しています。使用価値は将来キャッシュ・フローをマイナスと見積もっているため、回収可能価額を零として算定しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社の建物・機械装置及び運搬具は、定率法と定額法を併用し、その他は定率法を採用しています。連結子会社は定率法又は定額法を採用しています。2025/06/23 15:20
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。2025/06/23 15:20
構築物・車両運搬具・工具、器具及び備品・その他
定率法を採用しています。ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しています。