減価償却費、連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減、構造改革関連費用引当金他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却費
- 7億4900万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -4400万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 10億2000万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -300万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 10億5300万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 4800万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 13億500万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -2億9900万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 12億6100万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -3100万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 13億3500万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1億200万
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 53億7100万
2014年3月
- 減価償却費
- 44億4500万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -182億4200万
2015年3月
- 減価償却費
- 46億6600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 36億500万
2016年3月
- 減価償却費
- 45億600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 38億7600万
2017年3月
- 減価償却費
- 43億9600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- 46億2700万
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 68億6800万
2018年3月
- 減価償却費
- 44億9200万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- 3億6400万
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -20億5800万
2019年3月
- 減価償却費
- 58億9300万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 41億3900万
2020年3月
- 減価償却費
- 55億5600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 33億9500万
2021年3月
- 減価償却費
- 49億2700万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- -35億1900万
2022年3月
- 減価償却費
- 52億1300万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 3億700万
2023年3月
- 減価償却費
- 55億7400万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 構造改革関連費用引当金
- -
- 棚卸資産帳簿価額切下額
- 38億6300万