製品期末たな卸高、構造改革関連費用、連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 製品期末たな卸高
- 391億5500万
- 構造改革関連費用
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -4400万
2009年3月
- 製品期末たな卸高
- 362億3800万
- 構造改革関連費用
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -300万
2010年3月
- 製品期末たな卸高
- 309億3100万
- 構造改革関連費用
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 4800万
2011年3月
- 製品期末たな卸高
- 360億4500万
- 構造改革関連費用
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- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -2億9900万
2012年3月
- 製品期末たな卸高
- 385億6900万
- 構造改革関連費用
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -3100万
2013年3月
- 製品期末たな卸高
- 347億9700万
- 構造改革関連費用
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1億200万
2014年3月
- 製品期末たな卸高
- -
- 構造改革関連費用
- 57億2500万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
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